情報提供実施に先立ち、へき地診療所に勤務する医師に対して事前調査のためのアンケートを下の形式で2回実施した。そのアンケート結果に基づき実際の患者への情報提供の具体的な方法を診療所ごとに決定した。
A) 1次アンケート
自治医科大学卒業生の勤務する全国のへき地診療所(219施設)に今回の郵送による情報提供についての参加の意思、薬剤師による情報提供についての意見、診療所の規模などについて行った。
B) 2次アンケート
1次アンケートの回答で、今回の郵送による情報提供の試行について参加の意思を示した施設の医師に対し2次アンケートを実施した。その内容は情報提供についての具体的な手順、情報の医師へのフィードバック、保険適応外使用、悪性腫瘍患者の有無などについて実施した。
また、実際に患者に情報提供を行う方法は次の様な形式とした。へき地診療所の待合室などに質問票を置き、患者は自由に質問票を自治医科大学病院薬剤部の「お薬相談室」に郵送し、自治医科大学附属病院薬剤部の薬剤師が原則として郵送により回答を送付する。質問票の内容は薬についての質問欄の他、現在服用中の薬などとした。また、試行期間は2か月とした。
III. 結果
A) 1次アンケートおよび2次アンケートの集計結果
1次アンケートの回収率は63%であった。薬剤師による情報提供の必要性については70%の医師が必要と考えていた。また必要性の理由については(図1)41%の医師が医師による説明のみでは不十分、30%の医師が処方のチェックが必要、24%の医師がインフォームドコンセントや患者の知る権利として必要と答えた。また、今回の情報提供の試行に参加したいと回答した医師は回答を寄せた医師の35%であった。
2次アンケートの回収率は85%であった。患者への回答の手順については(図2)薬剤師に一任するとした医師が52%、内容によっては相談して欲しいとする医師が33%、全て相談して欲しいとする医師が15%であった。
