一方、同じく船舶関係の研究費は図２-２に示すようになっている。最近の傾向としては、生産高と同様、平成５年度に約190億円(対生産高比率：1.9％)を示して以降、下降に転じている。
今までの傾向を見ると、増減の動きは生産高のそれとほぼ連動しているが、平成６〜８年度の動きは、生産高は減少から増加の傾向にあるのにもかかわらず、研究費のほうは減少の一途をたどっているように見える。これは、後述する研究者数の減少傾向とも連動しており、研究開発への投入意欲の持続的な減少が表れている可能性もあり、今後の動きが懸念される。
