第4章 まとめ、今後の課題
津波シミュレーションモデルの開発を行った。断層モデルを仮定して海底の鉛直変動を計算し、これをもとに津波の初期波形が決定される。その後の津波の伝播は浅水方程式に従う。モデル港湾として能代、秋田、酒田港、対象津波として日本海中部地震津波を設定した。津波高分布、検潮儀での津波波高時系列との比較によるモデルの検証を行った。
能代港においては計算値と実測値の比は殆ど1である。また計算津波高のばらつきも小さく、再現性は良好であるといえる。検潮記録は津波第1波しかとらえていないが、到達時刻は計算値の方が2分程遅く、波高は約1.1倍大きい程度で、共に良い一致を示している。
秋田港では、特に計算値のばらつきが大きいことがわかる。しかし、港内での実測津波高（1.8m）が検潮記録においての津波高（約50cm）と比べて非常に大きいことを考慮に入れると、ばらつきは小さくなる。検潮記録と計算波高時系列を比較すると、計算波高の方が振幅が大きく、位相関係も良い一致を見せない。
酒田港では、全体として計算値が実測値をやや上回り、計算値のばらつきは小さい。検潮記録と計算波高時系列を比較すると、計算値の方が4〜15分程度遅れ、波高が最大約1.3倍高いことを除けば良い一致を示している。
秋田港で津波発生後3時間半における流木分布を撮影した航空写真を入手し、津波流速の算出を行った。撮影時刻と近い時刻で、かつ検潮儀位置での波高の位相が撮影時の実際の検潮記録の位相と近い時刻での計算流速分布を算出結果と比較した。計算津波波高の方が実測より大きいため、航空写真からの算出結果と比べ流速の大きさは大きいものの、流速分布は相似であり、数値計算によって現実と同様な流速の空間分布を再現できることを検証した。
今後の課題としては、他の港湾を対象として、当モデルの流速の再現性を見積り、港湾への当モデルの実際的適用方法を考察することが挙げられる。
