近年レーダーは、船舶安全法や船舶設備規程によって、ほとんどの船舶に装備されることを義務づけられているが、一方、航行安全の見地から、同法の適用を受けない小型船舶にまで装備されているのが現状である。

　このようにレーダーは船舶の航行安全上欠かすことのできない重要な機器であるが、また、同時に高度な電子機器でもある。したがって、その艤装工事は慎重に扱わないと、法で求めている所期の性能を発揮させることはできない。ところが、従来からこの装備工事に関しては、各メーカーの個々の自主的な指導に依存しているのが現状で、統一的なものは何もなかった。

　本書は、これらを集約整理してまとめたもので、各位はこれを十分学習することによって、各レーダーの持っている性能を100%発揮できるような装備工事が行えるようになって頂きたい。

　なお、本書は競艇の交付金による日本財団の助成金を受けて作成したものである。

　

　航海用レーダーは、船舶の運航上欠かすことのできない機器であるとともに、電波を使用する機器でもある。このため、このレーダーについては、船舶安全法とその関係法令及び電波法とその関連法令によって、いろいろな規制を受けることになっている。

　ところが、船舶は世界中の海を航行するので、その規則の多くの部分は世界的に共通でなければならない。そこで、これらの法規は幾つかの関連する国際機関と国際条約に基づいて作られている。

　すなわち、船舶安全法とその関係法令の多くの部分は「海上における人命の安全のための国際条約（SOLAS）」及びこの条約を所掌する「国際海事機関（IMO）の総会の決議」に基づいて作られ、また、電波法は「国際電気通信連合（ITU）」が関係し、その無線通信規則などに準拠して規定されているものが多いが、船舶用の無線機器等についてはSOLAS関係も多く取り入れられている。

　これらの国際条約の中で、レーダーなどは長い船舶の歴史から見れば比較的最近に導入されたものではあるが、その技術の進歩が早いため規則類も数年ごとに改正され、今後もまだ改正の可能性があると考えられている。

　そのため、現存船に装備されている航海用レーダーには、従来のいろいろな規定に基づいて製造されたものが混在しているのが現状である。そこで、まずそれらの法規の変遷について述べ、その後現行の条約関係と法規を紹介し、また、比較的大型の船舶に適用される「日本海事協会（NK）規則」等の船級規則と、その他の航海用レーダーの諸規則や制度についても触れることとする。

　また、最近「国際標準化機構（ISO）」と「国際電気標準会議（IEC）」でも航海機器の国際的な標準化が進められていて、航海用レーダーと自動衝突予防援助装置については、すでにIECにおける規格化は終わっている。

　

　レーダーの語源は、Radio Detection And Ranging（無線探知及び測距）又はRadio Direction And Ranging（無線方位測定及び測距）の略であるともいわれている。

　レーダーはその名前が示すように、電波（パルス波）を発射して周囲の物体や地形を探知し、これをブラウン管（C.R.T）上に映像として映し出す装置であって、それらの物体や地形の方位と距離を容易に測定することができる。

　このレーダーは第二次世界大戦中に軍用として発達をしてきたが、戦後間もなく一般商船に使用されるようになり、天候や昼夜の別なく自船の周囲の陸地の状況や相手船の存在などを知ることができることから、多くの船舶で受け入れられるようになった。今日では商船といわず漁船をも含めて必需品的なものとなり、ある程度以上の大きさの商船や漁船などでは、すべてレーダーを装備するのが常識となってきた。

　国際海事機関（IMO）〔この機関は1982年5月までは政府間海事協議機関（IMCO）と呼ばれていた〕は1971年（昭和46年）10月の第7回総会で航海用レーダー（Navigationa1 Radar Equipment）の性能基準（Performance Standard）についての勧告に関する決議を採択した（決議A.278（VII））。これは勧告の文章にもあるように、1960年の「海上における人命の安全のための国際条約（SOLAS条約）」の第5章12規則の中で船舶へ装備することが規定された航海用レーダー（Shipborne Navi-gational Radar Equipment）の性能基準を定めたものであるが、その装備の規定はのちに述べる1974年のSOLAS条約まで実現しなかった。IMOは更に1973年11月の第8回総会で前の決議の補足として、航海用レーダーの制御つまみに付けるシンボルマークについての決議（A.278（VIII））を採択した。

　

（1）船舶安全法による適用