第146条の25 総トン数300トン未満の旅客船及び総トン数300トン以上の船舶であって2時間限定沿海船等以外のものには、機能等について告示で定める要件に適合する船速距離計を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の設備、航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合は、この限りでない。

2. 遠洋区域、近海区域又は沿海区域を航行区域とする船舶（前項に規定する船舶、2時間限定沿海船及び沿海区域を航行区域とする帆船を除く。）には、船速距離計その他の自船の速力を測定することができる装置を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の設備、航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合は、この限りでない。

第146条の27 総トン数50,000トン以上の船舶には、機能等について告示で定める要件に適合する回頭角速度計を備えなければならない。

第146条の28 全閉囲型船橋（船橋から暴露部に直接至る出入口を有しない船橋をいう。）を有する船舶には、機能等について告示で定める要件に適合する音響受信装置を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の設備等を考慮して差し支えないと認める場合にはこの限りでない。

第146条の29 総トン数300トン未満の旅客船及び総トン数300トン以上の船舶であって国際航海に従事するもの並びに総トン数500トン以上の船舶であって国際航海に従事しないものには、機能等について告示で定める要件に適合する船舶自動識別装置を備えなければならない。ただし、管海官庁が当該船舶の航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。

第146条の30 総トン数150トン以上3,000トン未満の旅客船及び総トン数3,000トン以上の船舶（船舶安全法施行規則第1条第2項第1号及び第2号の船舶（同項第2号の船舶にあって自ら漁ろうに従事するものに限る。）を除く。）であって、国際航海に従事するものには、機能等について告示で定める要件に適合する航海情報記録装置を備えなければならない。

第146条の43 総トン数500トン以上の船舶及び国際航海に従事する総トン数500トン未満の旅客船には、舵角指示器、プロペラの回転数及び回転方向（可変ピッチプロペラにあつては、そのピッチ）並びに推力を表示する表示器並びにサイドスラスターを有するものにあつてはその運転状態を表示する表示器であって、その制御系統等について告示で定める要件に適合するものを備えなければならない。

第21条 総トン数50,000未満の船舶に係る規程第146条の25の告示で定める要件は、次の各号に掲げるとおりとする。

（1）速力及び距離の表示は、管海官庁が適当と認めるものであること。

（2）対水速力及び対地速力を測定することができるものにあつては、測定中の速力の種類を表示することができるものであること。

（3）総トン数10,000トン以上の船舶に備えるものにあつては、対水速力及び対水距離を測定することができるものであること。

（4）前進方向以外の速力を表示することができるものにあつては、当該速力の方向を表示することができるものであること。

（5）船体を貫通する計測部が損傷を受けた場合においても浸水を生じないような措置が講じられているものであること。

（6）計測部の保護のため、可動式計測部の状態を表示する装置を備え付ける等管海官庁が適当と認める措置が講じられているものであること。

（7）測定した速力及び距離に係る情報を自動衝突予防援助装置その他の必要な航海用具等に伝達することができるものであること。

（8）第6条第6号及び第8号から第14号まで、第8条第1項第4号並びに第13条第5号に掲げる要件

2 総トン数50,000トン以上の船舶に係る規程146条の25の告示で定める要件は、次の各号に掲げるとおりとする。

（1）対地速力及び対地距離を測定することができるものであること。

（2）横方向の速力を表示することができるものであること。

（3）前項各号に掲げる要件

第22条 規程第146条の27の告示で定める要件は、次のとおりとする。

（1）回頭角速度の表示は、管海官庁が適当と認めるものであること。

（2）30度毎分以上の回頭角速度を表示することができ、かつ、回等角速度が目盛りの最大値を超えた場合には、そのことを表示することができるものであること。

（3）停止状態から4分以内に完全に作動するものであること。

（4）作動中であることを表示することができるものであること。

（5）入力信号に対する応答を調節することができるものであること。

（6）運動するジャイロコンパスの機能に障害を与えないものであること。

（7）第6条第8号から第14号まで及び第13条第5号に掲げる要件

第23条 規程第146条の28の告示で定める要件は、次のとおりとする。

（1）周波数70ヘルツから820ヘルツまでの音響を受信することができるものであること。

（2）受信した音響を船橋内で再生することができるものであること。

（3）音響を探知した方位が、船首方向に対し前後左右いずれの方向であるかを表示できるものであること。

（4）音響を受信した場合に受信を示す表示を3秒以上行うものであること。

（5）表示器は、船橋の適当な位置に備え付けられたものであること。

（6）音量を調節できるものであること。

（7）第6条第8号から第14号までに掲げる要件

第33条 規程第146条の43の告示で定める要件は、次のとおりとする。

（1）船橋の適当な位置に設置されたものであること。

（2）舵角指示器にあっては、操舵装置の制御系統から独立したものであること。

146-25.0（a）「管海官庁が当該船舶の設備、航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合」とは、国際航海に従事する旅客船以外の船舶（総トン数300トン未満のものに限る。）又は国際航海に従事しない船舶（総トン数500トン未満のもの及び総トン数500トン以上の自ら漁ろうに従事するものに限る。）であって、「衛星航法装置及び潮汐表」を備える場合をいう。

146-25.2（a）「その他の自船の速力を測定することのできる装置」とは、船舶の最大航海速力までの速力を計測できる装置をいい、「船底測程機械」又は「衛星航法装置及び潮汐表」のいずれかの装置とする。

146-28.0（a）「管海官庁が当該船舶の設備等を考慮して差し支えないと認める場合」とは、国際航海に従事しない船舶であって、開放できる窓等がある場合とする。

21.0（a）第1号の「管海官庁が適当と認める」表示は次に掲げるところによること。

23.0（a）スピーカの位置は、第2号の規定により再生される音響が、船橋内のすべての位置で聞こえるように配置すること。