国内での自動車販売総額に迫る巨大産業に発展した〈パチンコ〉、女性ファンの増加とともにこの十年で売り上げ倍増の〈競馬〉。ギャンブルやギャンブル的な要素を持つゲームが今、手軽なレジャーとして私たちの周辺に浸透しつつある。読売新聞社では先月二十五、二十六の両日、全国世論調査を実施して国民の「ギャンブル観」を探った。かつては後ろめたいイメージが強かった賭け（かけ）事に対して、現代人はどんな考えを持っているのだろうか。

　競馬や競輪など売り上げの一部が国や自治体の財源になっている公営ギャンブルについて、今後、どうすべきだと思うか――を聞いたところ、「いまの程度でよい」が70％で、「もっと減らすべきだ」13％、「もっと増やすべきだ」「廃止すべきだ」は各6％だった。一九五〇年に、競輪の存廃問題に関して東京都民を対象に行った調査で、「廃止」53％が「存続」26％を上回っていたのに比べ、ギャンブルに対する国民意識が変化していることがうかがえる。

　公営ギャンブルの中でも最も売り上げが多く、最近では女性や若者に関心が高まっている競馬についての印象では、「しょせん賭け事」との覚めた見方が33％で最も多く、「一獲千金」（19％）、「人生をあやまる」（14％）といったマイナス面の印象が比較的目立ったが、他方、「馬が美しい」18％、「ドラマやロマンがある」11％などプラスイメージも少なくなかった。

　また、若い女性が競馬に興味を持つことに抵抗感があるかどうかでは、「あまり」「まったく」を合わせ抵抗感のない人が67％にのぼり、「非常に」「多少は」を合わせた抵抗感のある人（30％）を大きく上回った。「非常にある」は二十、三十歳代では4％だが、年齢が高くなるにつれて増え、六十歳以上では17％にのぼった。

　日本最大のレジャー産業と言われるパチンコは、年間売上額が十七兆五千億円（余暇開発センター推計）にのぼるとされ、ファンのすそ野の広さを誇っているが、一方で、犯罪防止や暴力団の関与の排除と絡んで、景品の換金問題が注目されている。一部には、換金を合法化することによって犯罪防止などを図るべきだとの指摘が出ているが、こうした意見について賛否を聞いたところ、賛成（44％）が反対（19％）の二倍以上にのぼり、換金を認めるべきだとの意見が多数を占めた。「どちらともいえない」は32％。賛成派は、男性では51％と過半数に達した。

　また、「パチンコはギャンブルかゲームか」では、「ギャンブル」が72％と圧倒的に多く、「ゲーム」は24％。ただ、二十歳代では「ゲーム」が38％と目立ち、若者はゲーム感覚でパチンコを楽しんでいるようだ。

　日ごろ興味を持っているギャンブルやゲームなどを聞いたところ、「宝くじ」31％、「パチンコ」22％、「競馬」16％などの順で、「とくにない」は48％。

　ギャンブルへの考え方については、「娯楽の範囲ならやっても構わない」が68％と七割近くを占め、「やらない方がよい」は17％、「好きなだけやればよい」が13％だった。「やらない方がよい」は、二十、三十歳代では9％だが、六十歳代27％、七十歳代は35％で、高齢になるほどギャンブルへの抵抗感が増すようだ。また、一度にいくらまでなら使ってもよいと思うかでは、「五千円―一万円未満」30％、「千円―五千円未満」26％が合わせて過半数となり、次いで「使わない」19％、「一万円―五万円未満」15％、「千円未満」6％だった。

　プロサッカー・Jリーグの勝敗を予想、当たった人に賞金を出す「サッカーくじ」の導入については、反対が43％、賛成は27％、「どちらともいえない」が26％。反対の理由は「スポーツに賭け事を持ち込むべきではない」73％、「青少年に悪い影響を与える」50％などで、賛成の理由は「スポーツ振興の財源となる」49％などだった。