昭和21年10月、いまだ戦後の荒廃と混乱が続くなかで、戦前からの唯一の公営競技であった競馬が東京と京都の競馬場で再開され、その後他の競馬場も順次再開された。

　また、同年11月には、地方競馬法の公布によってそれまで禁止されていた地方競馬での馬券の発売が認められ、同月以降全国各地で地方競馬の開催が相次ぐこととなった。

　次いで、昭和23年8月には、自転車競技法が公布され、同年11月の福岡県小倉競輪場での初開催は予想以上の成果をおさめたことから、他の地方自治体が続々と施行者の名乗りをあげ、急速に拡大していった。

　そして、昭和25年5月には小型自動車競走法が公布され、同年10月に千葉県船橋オートレース場で初開催を迎えた。

　このように、各種公営競技が全国的に競合する状況になっていたところに、モーターボート競走（競艇）が最後発の公営競技として誕生することとなった。

　

　

　競艇の生みの親であり育ての親でもあった笹川良一氏は、戦後A級戦犯容疑で巣鴨プリズンに勾留されていた当時、ライフ誌に載ったモーターボートレースの記事を見て、海国日本の復興のために公営競技としてのモーターボートレースを思いつき、3年間の勾留の後、無罪放免となった同氏は、入所中に得た考えに基づき、「モーターボート競走法案」を作成、運輸省に協力を求めた。

　この法案は、議員提案として国会に提出され、昭和26年3月、衆議院運輸委員会および同本会議で可決。同年6月2日の参議院運輸委員会で可決されたが、同本会議で否決され、衆議院本会議で再審議となった。

　衆議院での再審議で可決ということは前例がなく、法案成立は不可能かと思われたが、笹川氏を中心とした関係者が、法案成立への必死の運動を行った結果、同年6月5日、衆議院本会議における再審議で劇的な可決となった。

　こうして同年6月18日、モーターボートの品質の改善、モーターボートの製造に関する事業の振興、海事思想の普及宣伝、地方財政の改善等を主な目的（制定時）とする「モーターボート競走法」（以下「競走法」という。）が制定公布された。

　

　

　

　競走法が公布されると、各地の地方自治体が競艇開催の指定申請へ向けて動き出すとともに、競走会を設立する動きが活発になり、併せて（社）全国モーターボート競走会連合会（以下「連合会」という。）の設立準備が進められていたが、当時、衆議院運輸委員会委員長の前田郁氏を中心として別に連合会設立の動きがあり、調整に時間を要したこともあって、設立が遅れていた。

　昭和26年10月9日、運輸省局長会議室において連合会の設立発起人総会が開催された。その後、同月18日付で設立許可申請が行われ、同年11月28日、運輸大臣から連合会の設立が許可された。

　初代会長には、後に日本商工会議所の会頭となられた足立正氏が就任した。

　

　

　

　連合会設立に3カ月ほど先立つ昭和26年8月末、琵琶湖と大村にそれぞれ独自の選手養成所が開設され、選手の養成訓練が開始された。この養成所出身の選手を、それぞれ琵琶湖養成、大村養成と呼び、翌昭和27年3月、連合会が両所で行った「選手資格検定試験」を経て、3月26日に琵琶湖養成組25人が、3月30日には大村養成組24人がそれぞれ選手登録され、最初の競艇選手が誕生した。

　ちなみに、当初の選手養成期間は、1カ月、選手の第1号は、登録番号11番^（*1）の鍋島弘選手（大正2年生まれ・高知県出身。昭和35年11月引退）である。

　

　

　昭和26年6月18日、競走法が公布されると、法案提案者のひとりであった衆議院議員の坪内八郎氏は、地元長崎県に全国初の競走会を設立、同年8月10日付で運輸大臣から認可された。

　競艇場の誘致に熱心であった大村市は、坪内氏を説得し、8月初旬には大村市への競艇場設置が決定。しかもその頃にはすでに競艇場建設のために3,500坪の海面埋め立て工事に着手、10月には施設が完成していた。

　しかしながら、いまだに連合会は設立されておらず、選手の養成やボート、モーターの準備を独自に行ったものの、連合会の設立が11月末となり、諸規定の整備や選手登録等が行われたのは、翌27年3月であり、大村競艇場の登録は、初開催初日が6日後に迫った3月末日であった。

　こうして昭和27年4月6日、全国の関係者の期待と関心を集めて大村競艇場における待望の全国初開催が行われた。初日の入場者は9,149人、売上は2,641,700円であった。