海での遊び方は、ヨット、モーターボート、スキューバダイビング、サーフィンのほか、古くから親しまれている海水浴、釣り、潮干狩りなどさまざまです。

　夏ともなると、照りつける太陽の下でマリンレジャーを満喫する人がたくさんいます。

　しかし、マリンレジャーはいつも危険と背中合わせだということをご存じの方はそう多くはないでしょう。海の恐さがわからずに、ちょっとぐらい海が荒れていてもせっかく遊びに来たのだからと海に出て、事故に遭遇してしまう人が跡を絶ちません。そのちょっとくらいなら大丈夫だろうと思う気持ちが事故につながるのです。

　このため海上保安庁では、マリンレジャー愛好者自らが安全に対する意識を高めることが、マリンレジャーを安全に楽しんでもらうことの第一歩であると考えています。

　

　

　海上保安庁では、マリンレジャーに伴う死亡・行方不明者について

　・平成十七年までに海難及び船舶からの海中転落による死亡・行方不明者のうちプレジャーボート等の乗船者の死亡・行方不明者数を年間四〇人以下に減少させる。（「海難救助」における目標値「年間二〇〇人以下」の内数）

　・平成十七年までに釣り愛好者の死亡・行方不明者数を年間七〇人以下に減少させる。

　という目標値を設定し、死亡・行方不明者の減少に努めています。

　

　プレジャーボート等の乗船者については、「海難救助」の項に記述したとおりです。釣り愛好者については、平成十四年の死亡・行方不明者数は一二五人であり、目標値を五五人オーバーしました。

　生存率の状況をみると、釣り中の事故の場合においても、ライフジャケットの有効性は明らかであり、また、早期に通報された事後の場合の生存率が高くなっています（海上保安庁が事故の発生を一時間以内に知った場合の生存率は69%、一時間以上経ってから知った場合の生存率は38%）。海上保安庁では、ライフジャケットの着用を積極的に推進するとともに、釣りをされる方等に対して単独での活動を避けるよう呼びかけました。これにより、同行の家族・仲間や付近の釣人などが海上保安庁に通報し、迅速な救助が実施できました。

　

　

　海上保安庁では、ポスターやパンフレット等を配布し、マリンレジャーに伴う事故の防止を呼びかけるとともに、一般船舶の航行が少ない休日等に港内の一部を開放するボート天国を開催し、体験乗船やレース等を通じて、安全についての意識や技術・マナーの向上を目指しています。

　また、プレジャーボートに対する安全教育等を行うボランティア活動家である海上安全指導員の支援や、安全講習会など地域に密着した安全活動を展開している小型船安全協会との連携を進めています。

　さらに、マリンレジャー愛好者の自己責任と安全に対する意識の向上を図ることを目的とした、海道の旅（マリンロード）構想については、平成十四年度には東京湾及び周辺海域においてモデル事業に着手しました。

　一方、マリンレジャー事故は、そのほとんどが沿岸部において発生していることから、死亡・行方不明者をできる限り少なくするため、機動救難士や救護士を航空基地に配置し沿岸救助即応体制を強化するなど、事故者を救助するために最善を尽くします。

　さらに、死亡・行方不明者の根絶のためには、民間の救助機関の協力が非常に重要であると考えています。

　現在、我が国の沿岸部において、海難救助活動を行う民間ボランティア団体として中心的な役割を果たしているものに（社）日本水難救済会があり、全国各地に一、一六二カ所の救難所及び救難支所を置いて、局地的な地形や気象・海象を熟知している五三、一七九名のボランティア救助員が地元海難の救助活動を行っています。

　

　

　また、（財）日本海洋レジャー安全・振興協会では、東京湾、伊勢湾及び大阪湾並びにその周辺海域においてプレジャーボート等を対象とした会員制救助サービス（BAN）を運営しているほか、全国規模のスキューバダイバーを対象とした会員制応急援助事業（DAN JAPAN:Divers Alert Network of Japan）を運営しています。

　

　海上保安庁では、これらの活動を積極的に支援しています。