自閉症の子どもはどれだけいるのであろうか、カナーが提唱したような典型的な自閉症は一万人に4-5人と言われていた。しかし、最近では自閉症の子どもはもっと多く、アスペルガー症侯群を含めた自閉症スペクトラムの子どもは非常に多いのではないかといわれている。世界中の自閉症研究者が自閉症あるいはアスペルガー症候群の子どもや大人は従来考えられていたよりはるかに多くいると感じているようだ。1960年代にはカナーが提唱した自閉症は一万人に4.5人といわれていた。1996年に横浜市で行われた研究では自閉症は一万人に21人であった。2003年にアメリカで報告された研究では自閉症は一万人に34人であった。ではアスペルガー症候群も含めた自閉症スペクトラムはどれくらいいるのだろうか。前述のキャンバーウエル研究では知的障害のある自閉症スペクトラムは一万人に20人いるとされた。全英自閉症協会ではアスペルガー症候群と自閉症を含めて三つ組の障害を持つ自閉症スペクトラムは一万人あたり91人という驚くべき高い人数を推定している。さらにスエーデンで1999年に行われた研究では自閉症スペクトラムは1万人あたり121人とされた。アスペルガー症候群、そして自閉症スペクトラムは決して稀な障害ではないのである。医療、教育、福祉が正面から取り組むべき重大な問題である。

　

　以前は自閉症は親の育て方が問題であると言われていたが、現在では脳の機能障害が原因であることが明らかになっている。アスペルガー症候群も含めて自閉症スペクトラムは脳の機能障害に基づく発達の偏りと考えられている。では脳の機能障害が何によってもたらされるかという点については多くの議論があり、結論は出せていない状況である。ただし遺伝要因がある程度関与していることが想定されている。最近、テレビやテレビゲームの視聴時間が長いと自閉症スペクトラムと同様の症状を呈するとの主張が一部であるが、現時点では根拠が薄弱であるといわざるをえない。

　

　典型的な自閉症とアスペルガー症候群・高機能自閉症の違いは一見障害に見えないことである。典型的な自閉症の場合は会話が成立しなかったり、人に関心がなかったりするために何らかの障害があることは、例え自閉症とはわからなくても、大抵の人には判断がつくし、一般の（自閉症を専門としない）小児科医や精神科医でも短時間で診断を下すことは可能なことが多い。しかし、アスペルガー症候群や高機能自閉症の場合は自閉症と同じように三つの障害を持っていても、その障害の現れ方が微妙なために、一見「正常」に見えることが多い。特に忙しい小児科や精神科の数分から30分程度の診察では、相当にベテランの専門家でも判断を下しにくい。その結果、アスペルガー症候群の子どもや成人が正しく診断されないことが日本では非常に多いと思われる。診断が下されなければ援助が始まらないし、援助の必要性も認識されないのであるから、結局適切な援助を受けられないだけでなく、障害の特性を配慮しない不適切な教育を受けることになりがちであり、そのことが二次的な障害に繋がっていく可能性がある。したがって、援助の第一歩は診断である。適切な診断を下すためには、診断のために構造化面接（どのような質問や観察をすれば適切にアスペルガー症候群の診断を下せるかの専門家向けの面接マニュアル）を作成する必要がある。英語圏では数々の構造化面接のツールが作成されているが、日本では一つもない。日本でも構造化面接を導入する必要がある。

　またアスペルガー症候群を正しく診断できる専門家の養成も急務である。日本では先進国としてはきわめて例外的に児童精神医学の講座が大学医学部にない。海外では当然のように認められている児童精神科医を養成する講座が医学部になく、養成システムも皆無に近いことが問題である。将来にむけて児童精神医学の講座を正式に認める必要がある。当面の課題としては精神科医、小児科医、あるいは心理職向けのアスペルガー症候群を含む発達障害の診断・治療に関する研修制度を国の責任で整備することも求められる。

　前述のようにアスペルガー症候群の診断はどんなにベテランの医師であっても短時間で正確に下すことは困難であって、十分な時間をとって診断ができるようなシステム作りが必要であると考えられる。

　援助の始まりは正確な診断と評価である。発達障害の診断は発達歴を詳細に聴取することと面接を通じて現症を正確に把握することによりなされる。正確な診断を下すには児童精神医学の経験と知識が不可欠であり、発達障害の知識と経験を有する専門医の養成が望まれるところである。

　

　

　

　なかまといってもいろいろな種類のなかまが私たちの周囲には存在します。気の合う人たち、仕事なかま、同じ趣味の人たち、同郷、学校の同窓、子ども（親）を通じてのなかま、何らかの同じ目的がある人たち・・・。

　日本自閉症協会という団体も、もとをただせばここにあげた中に入る「なかま」の集まりです。協会発行の『自閉症のてびき』には、「日本自閉症協会は、自閉症についての研究・調査、自閉症児・者の療育、教育、福祉、労働などの充実を目指して、多くの親たちが、専門家と協力して結成した団体です」（下線筆者）と紹介されています。つまり自閉症の子どもを持つ親たちが、自閉症という障害のある子どもをもつという共通の体験をキーにして活動する「なかま」の集まりというわけです。

　日本自閉症協会だけでなく、その他の障害のある人たちの親の会、当事者の会はたくさんあり、それぞれの目的を達成するために、さまざまな活動をしています。同じような思いの人たちが集まり、「なかま」が増えると、会自体も大きくなり、対外的な影響力を増すことができます。活動それ自体も広がりを持ち、さらなる発展や目的の達成を会として目指すこともできます。

　一方で、「なかま」の会が大きくなることによって、違った活動や目的、要望が出てきたり、あるいは「なかま」同士の近親感が薄くなったり、会そのものの方向性について再考しなければならない時期がくるかもしれません。

　いずれにしても「なかま」のグループをつくることによって、同じ体験を持つ人たちが集まることができます。そこにはいろいろな情報が集まるようになります。あるいはいろいろな考え方を知ることができます。1人ではできなかったことができるようになることもあります。この冊子に掲載されている「高機能自閉症・アスペルガー症候群」の人たちのグループの報告も、そうした「なかま」のグループの利点を生かして活動されている貴重なレポートです。

　高機能自閉症やアスペルガー症候群の人たちが集まって、あるいは「なかま」を集めてグループをつくることについて、その意義やつくり方、運営の方法などについてまとめてみました。

　

　

　それでは、実際に自閉症の人たちやアスペルガー症候群の人たちの「なかまのグループ」をつくる意義について、もう少し整理して考えてみます。

　いま、高機能自閉症の人たちやアスペルガー症候群の人たちの本人の会が全国にできつつあります。もちろん前提にはこういった人たちに特化した親の集まりも増えつつあるようですけれども、ここでは本人の会としての「なかまのグループ」について考えます。

　まず本人たちが置かれている状況は、学校や地域、職場などで孤立し、生活が単調になったり場合によってはいじめにあったりというふうに社会生活に程度の差はあれ何らかの支障をきたしているということを実感している人たちも多いことでしょう。そうした人たち、あるいは親をはじめ周囲の支援者が「なかま」で集まって活動できないかと思うことは自然なことです。むしろ、「なかま」を得ることによって得ることのできるさまざまな利益は、本人や親にとってかけがえのないものとなる可能性のあるものです。

　その意義を以下にあげます。

　

　

　

　どうしたら「なかまのグループ」ができるのでしょうか。簡単な人には簡単なことなのでしょうが、簡単でない人にはそうそう簡単なことではありません。当たり前ですね。

　でも黙っていたり、ただ待っていたりしても始まりません。まずは「なかまのグループをつくりたい」という声をあげること、自ら動くことです。