純音尺度による耳の音感度を測定。電力、圧力、エネルギー密度などで、一つの値に対する他の値のレベル、つまりパワーの比を表す単位。主に音響学や通信工学で用いられる。音の強さや音圧のように、人間の感覚には対数的に感じられる場合は、人間の耳に聞こえる最小限度の音の強さを標準音として、それとの比で表す。人間の聴力では1デシベル以下の音の強さの変化は聞き分けられない。普通の会話の音圧は60デシベル程度。

　

　領域、領土、受け持ち地域、なわ張り

　

　老人ホームや障害者施設で動物などを飼い、そのヒーリング力を健康増進や改善に用いる療法。

　

　糖尿病網膜症

　糖尿症神経障害

　厚生労働省の「糖尿病実態調査」（1997年）によると我が国では糖尿病と認められる人が約690万人、40才以上の男性の10人に1人が糖尿病予備軍になっています。糖尿病は新たな国民病といってもいいでしょう。

　糖尿病とは簡単にいうと血液中に糖があふれてしまう病気（高血糖症）です。食事で摂ったでんぷんなどの糖質は、α−アミラーゼ、シュクラーゼ、マルターゼなどの糖分解酵素によってブドウ糖にまで分解され吸収されます。血液中のブドウ糖はインスリンというホルモンの作用によって細胞に利用されてエネルギー源になるのですが、インスリンが不足していたり、働きが十分でないと利用できず、ブドウ糖がいつまでも血液中に残り、血糖値が高くなります。

　

　老人福祉法に基づく老人福祉施設。65歳以上の者であって身体上又は精神上の著しい障害のため、常時介護が必要で在宅生活が困難な寝たきり高齢者を入所させて、入浴、排泄、食事等の介護、相談等各種援助を行うことを目的とする施設。なお介護保険では特別養護老人ホームを介護老人福祉施設として位置付け、これらのサービスを介護福祉施設サービスとして、施設に入所する要介護者に提供することとしている。

　

　薄暮、たそがれ、薄明かり、微光、日没後のうす明かり、終末期。福祉用語として使う場合は日没から朝まで老人を預かること。ショートステイの反対語。

　

　夜間に介護や福祉援助を行う宿泊施設を備えたサービス。

　

　利用者の望むもの、需要、必要、要求。

　

　ニードとはサービスを必要とする課題をいう。ニードの発見、測定、評価は適切かつ有効なサービスの存立発展のために不可欠である。社会的要求。needsの単数形。

　

　1984年に東京博報堂の総合生活研究所がずばり「あなたは貧乏ですか」、「生活にゆとりがありますか」の質問をしたところ「貧乏」でないに86%、「ゆとりがない」に58%の回答有り、つまり貧乏ではないが、ゆとりがないという人が過半数を占めたことをいう。

　

　（1）見る（2）聴く（3）触れる（4）味わう（5）臭う

　

　（1）見る（2）聴く（3）触れる（4）味わう（5）臭う（6）勘

　

　日本人に多いボケの症状。アルツハイマー型痴呆は日本人には少ない。予防と歩きにより交換神経を刺激し、ストレス状態を作り出すカテュールアミンを減らすこと。

　

　正常化、1950年代後半デンマークの知恵遅れの親の運動の中から提唱され、現在では世界的に用いられている。高齢者も、若者も、障害者も、健常者もすべてお互いの人間性を尊重して、ともに暮らす地域社会を目指す福祉理念である。

　

　障害者や虚弱老人でも快適に住んで社会生活を送れる、車イスを使っている肢体不自由者らが生活しやすいように戸口の段差をなくしたり、幅広いトイレ、低い台所・流し台等を設備した住宅。

　

　共倒れ

　

　実例、模範例、概念枠

　

　公共の建造物や道路、個人の住宅等生活環境面において、老人や障害者の利用にも配慮した設計のことをいう。具体的には、車いすで通行可能な道路や廊下の巾の確保、段差の解消、警告床材、手すり、点字の案内板の設置等があげられる。

　

　障害者が自らの体験に基づいて、同じ仲間である他の障害者の相談に応じ、問題の解決を図ること。アメリカの自立生活センターでとられる方式として知られている。

　

　精神保健福祉士、又は精神医療ソーシャルワーカー。

　

　理学療法士

　

　ボディ・バリアー、障害のこと。イペアメント（impairment）〜機能障害〜心身の働きが異常をきたす。あるいは器官に異常が生じこれがかなり長期間あるいは永遠に続く状態。ディスァビリティ（disability）〜能力障害〜機能障害のため能力低下をなす。ハンディキャップ（handcap）〜社会的な不利〜機能・能力障害により社会的な不利な状態をさす。

　

　障害者であるよりも先にまず人間であることを意味する。知的障害のある人々自身による権利擁護の運動であり、又具体的な活動をしている団体の名称。

　

　人間の、人間らしいサービス。

　

　公的なケア。

　

　社会福祉援助活動を支える人的資源。専門職員、ボランティア、シルバービジネス等に大別される。

　

　福祉レク・ワーカーは（財）日本レクリエーション協会の認定資格で、同協会のレクリエーション・インストラクターの資格の基本のうえに福祉レクリエーション専門科目と社会福祉専門科目を履修した人に与えられる資格です。「コミュニケーション・ワーク」の援助を中心にレクリエーションが楽しく教える指導者として活動するものです。内容が1993年3月に改定され、6資格が誕生しました。

（1）レクリエーション・インストラクター（2）レクリエーション・コーディネーター（3）福祉レクリエーション・ワーカー（4）グループレクリエーション・ワーカー（5）余暇生活相談員（6）余暇生活開発士

　その一番基本となるもので、レクリエーション全般の指導者。社会福祉、学校、企業、外、あらゆる領域で活動する。資格取得には基礎理論、技術など50時間の学習と現場実習が必要である。

住所−（財）日本レクリエーション協会

〒101-0001　東京都千代田区三崎町2-20-7

　柔軟な、順応性のある、融通のきく、しなやかな

　

　病院前治療

　

　平成10年4月より児童福祉会改正により名称改正されたもの。共働きなどの保護者に代わって、保育所などの児童福祉施設で子供を保育する専門職です。

　保育士になるには、次の方法があります。

【受験資格】

　民生委員の前身。小河滋次郎らの考案でエバーフェルト・システムを参考に1918年（大正7年）大阪に設置された。以来、各道府県に普及し、日本社会事業調査会と改称した。大正期における社会事業にかんする審議の中枢機関であった。

　老人福祉法による老人ホームヘルプサービス事業、身体障害者ホームヘルプ事業、精神薄弱者福祉法及び児童福祉法による心身障害児（者）ホームヘルプサービス事業を行うための中核となる職種。老人、心身障害者（児）の家庭を訪問し、入浴・排泄・食事等の介護、衣類の洗濯、住居等の掃除、生活必需品の買物、関係機関等との連絡、生活・身上・介護に関する相談・助言等を業務とする。ホームヘルパーは、心身ともに健全で、福祉に関し理解と熱意を有し、家事、介護及び相談助言の能力を有する者から選考、採用され、採用時及び年1回の研修を行うこととされている。勤務形態は、恒常的、臨時的介護需要量等を総合的に判断して決定することとされ、日給又は時間給の非常勤のホームヘルパーも置かれている。

　平成2年の法改正以前は、家庭奉仕員と呼称されていた。なお、高齢者保健福祉推進10ヵ年戦略においては、平成元年度のホームヘルパー数3万1405人を平成11年度には10万人にするとしている。

　訪問介護のこと。ホームヘルパーを日常生活に支障のある人の家に派遣し、掃除、洗濯、食事、入浴、排泄の世話等の家事をする。又相談、助言や世話をするサービス事業。

　母子生活支援施設において母子の生活全般について相談・指導を行う専門職です。母子指導員の資格を有することが必要です。（1）保育士の資格を有する者。（2）高校を卒業した者であって2年以上児童福祉事業に従事した者。（3）厚生労働大臣の指定する学校その他の養成施設を卒業した者。

　平成10年4月より児童福祉法の改正により名称が改正されたもの。

　福祉人材情報システムと訳され福祉マンパワーの養成と確保をするため、全国ネットワークシステム化を促進及び拡充、又は個人情報保護規定の整備を行うこと。

　本来の意味は有志者、志願兵、義勇兵の意味である。社会福祉において、無償制、善意性、自発性に基づいて技術援助、労働力提供等を行う民間奉仕者等を言う。

　急性灰白髄炎。俗に小児マヒと呼ばれる。1947年に届け出伝染病、1959年に指定伝染病となり、1960年に患者5,606名と最高の発生となった。

　音の大きさを表す単位で、計量法では騒音レベルで示す。日本独自のもので、欧米ではデシベルで表す。騒音レベルとは、騒音計で測定して得られる値をいう。日常経験される騒音は数ヘルツから十数キロヘルツの雑多な成分の混ざったものであるため、実際の測定には、騒音を感覚量に近似させる計器として人間の聴覚ににせて作られた聴感補正回路を組み込んだ騒音計を用いる。環境公害の面で騒音の大きさを計る必要性が増えたことから、騒音計の示す音圧レベルをホン、耳で感じる音の大きさをフォンと使い分ける場合もある（1フォンは平常な聴力をもつ人が感じる1000ヘルツの純音の音圧）。日常の会話は60ホン、自動車の讐笛は90〜115ホン。80ホン以上は騒音とみなされる。

　管理、経営、省督、経営者、管理者、会社、施設などの経営・管理。

　人的資源、有資格者人口の高齢化が急速に進展し、保健医療、福祉の需要が増大する中でサービスの担い手である、保健医療福祉の分野のマンパワーの果たす役割はますます需要なものになっている。

　正常体質

　イギリスでは戦後ベバリシン報告に沿った福祉国家を勧めていった。このベバリシンは社会保障のあるべき体系を提示したものである。

　知的障害者、肢体不自由もしくは病弱者に対して幼稚園、小・中学校又は高校に準ずる教育を行い、必要な知識技能を授けることを目的とする学校。都道府県に設置が義務付けられている。

　民間の慈善事業の中でも生活困難な高齢者を収容する救済事業として展開され、明治5年に東京に養育院、聖ヒルダ養老院などが設立された。昭和4年の救護法では孤児院、病院とともに「救護施設」に指定された。戦後養老院は生活保護者を対象とする「保護施設」として位置付けられ、昭和38年の老人福祉法の制定により養老院は養護老人ホーム、特別養護老人ホーム、軽費老人ホームに分かれ、用語は用いられなくなった。

　生活支援

　千人当たりの離婚の割合。日本でも昭和50年以降上昇してきているが、先進国よりはまだ穏やか。

　事業再構築

　高齢者期に備える資産形式の促進などの自助努力をうたい、高齢者の土地や家屋資産を担保にして融資すること。

　更正医療訓練（第3の医学）

　心身に障害を持つ人の人間的復権を理念として障害者の能力を最大に発揮させ、その自立を促すための技術を持つ施設。医学・心理学・職業訓練など多方面の総合力が必要となる。

　療養型病床群とは、長期の入院患者に対して病室や廊下を広くするなどの居住性に配慮し、介護を中心とした病院で、通常の病院より医師や看護師の数は少ないが、看護補助者を多く配置している。93年（H5年）の医療法の改正に伴い設置された。

　老人福祉法に基づく老人福祉施設。