前述の年齢構成からも分かるとおり、これから企業の中核となるべき30歳代が、ワイングラスのピラーの部分に相当し、人数的に手薄であり、特に造工では9%と極めて手薄になっている。

　中堅世代については、アンケートでも人材の不足・技能水準の不足を感じている企業が半数近くあるなど、この層の人材不足の解消、スキルアップが重要な課題となっている。

　

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　今後10年間に大量退職する現場技能員は、我が国造船業を支える中核的存在であり、その技能水準の高さが高い生産性を支えてきた。従って、この技能の継承がスムーズに行われるか否かが、我が国造船業、個々の造船所の将来を大きく左右するものと考えられる。

　アンケートにおいても全体の半分近い企業が専門技能員の将来的な不足（既に不足を含む）を懸念しており、また国交省海事局の別の調査では、技術継承について6割が「問題がある」と答えているなど、大きな課題である。

　

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　造船各社は、自社の技能水準向上に関して以下のような対策をとっている。

　

　各社の新人教育は、造工では集合研修やOJTが導入されているものの、中小造船、協力事業者では2割が何も行っていない。また、新人教育に効果があるとされている集合教育の実施率が全体で20%にとどまるなど、新人教育体制は不十分である。

　各社の新人教育を実施する上での問題点としては、時間・人手の不足に加えて、指導者の不足、カリキュラムが未整備といった理由が挙げられており、自社のみでの対応が難しい様子がうかがえる。

　

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