前報において著者らは、上下方向の波強制力の働かない波無し周期のあるフーティング付コラムに支持されている浮体の流力弾性応答はフーティング付コラム単体の運動の応答に大きく依存していることを確認し、コラムの形状によっては、波無し周波数よりも長い波長域で円柱型コラム支持型浮体の流力弾性応答に比べて総じて応答が小さくなることも数値計算から確認した。本論文では、二点波無し点を有するフーティング付コラムに支持された超大型浮体式構造物の流力弾性応答に着目し、規則波中の応答特性と共に、不規則波中における応答に関する検討を行った。

　

　超大型浮体を実海域に設置する場合、数kmにもおよぶ浮体構造物下部の海底地形は一定水深ではなく、複雑な地形を有することが想定される。また、たとえ水平に近い緩斜面であっても陸側の端部と沖側の端部とでは距離数kmもあるため、水深の差は大きくなることが考えられる。そこで、本論文では固有関数展開法を拡張し、超大型浮体の流力弾性応答問題に関してポンツーン型浮体とコラム支持型浮体の区別無く、起伏のある海底形状を考慮できる計算手法を提案し、その有効性を検証するとともに、いくつかの数値計算を通して、海底地形が浮体構造物の流力弾性応答に与える影響に関する検討を行った。

　

　メガフロートは長大であるため浮体各部に作用する入射波の位相が異なり、波漂流力およびモーメントの変動成分は大幅に低減される。本論では位相差影響を考慮して波漂流力モーメントのシリーズ計算を行い、浮体サイズおよび波入射角に対する特性を明らかにした。また、5,000m浮体に対する係留応答計算を行い、位相差影響が大きいことおよび変動波漂流力の影響はあまり顕著ではないことを示した。

　

　

　海底地震に伴って発生した津波は、波高を増幅させながら浅海域に伝播する。そのため、浅海域に設置される浮体式構造物に津波が来襲した場合、その運動応答や係留索張力応答に与える影響が大きくなると考えられる。震源からの津波伝播計算を行うには津波波源の位置や空間的規模、震源における津波の初期水位の設定など、数多くのパラメータを含み、その不確定性や計算労力などに課題が残る。そこで本研究では津波による浮体式構造物の運動及び係留応答に関する合理的且つ実用的な数値解析システムの開発を目的として、津波波形を既存のデータベースを基に分散した状態の波と仮定し、浮体式構造物に入射した際の運動応答及び係留応答を算定し、同時に孤立波と仮定した結果と比較することによって、浮体応答特性の相違について検討を行った（下図参照）。その結果、孤立波を用いた数値解析は、係留索張力等の最大値のみを問題とする場合には、十分適用できる結果となった。