今回、調査できた船大工数は255人であった。うち『造船できる』とするものは121人、『条件付で造船できる』ものは51人、『造船できない』ものは81人であった。（不明2人）

　

　

　なお、前記「木造船に関する基礎調査」では、全国漁業協同組合へのアンケート発送件数は2820件、うち回答を得た組合数は1122（39.8％）であり、船大工がいるとして氏名などを回答された船大工の数は479人であった。本調査において、それら479人と重複している船大工は111人であった。

　

　本調査では、造船可能な船大工数は121人、条件付で可能な数が51人、加えると172人となった。しかし、条件付で可能な船大工については現実には、補助船大工が要ったり、道具や材料の手配が必要だったり、実現性が薄いと考えられるので、ここでは現実に『造船できる』船大工のみを推定してみることとした。

　

　船大工の地域別分布については、表−3に見るように、長崎、鹿児島（含む、奄美）、広島、愛媛、岩手など、古くからの造船場だった所や漁業の盛んである所が多く、現在もそういう所に船大工が残っている。

　調査対象船大工数にかかわらず、その造船不可能数が多いのは、大都市周辺で、東京湾、伊勢湾、大阪湾、博多湾などにその傾向がはっきり出ている。

　それに対して造船可能な船大工の多いのは長崎、沖縄であるが、沿岸漁業とともにペーロン、ハーリーといった船競漕用の造船がつづいている所である。

　

　255人の船大工を『造船できる』『条件付で造船できる』『造船できない』に分けて、生年別に表にしたのが、表−4である。

　上表から船大工の年齢別の存在数と造船の可否について、大きな傾向が見て取れる。

　船大工の年齢層が大正15年＝昭和元年から昭和9年生まれまでに多く、以降、漸減していき、昭和24、5年からは極小になっている。

　『造船できる』層では、昭和6年生まれをピークとした前後10年であるが、その層はだんだん『造船できない』層へ移行していく。昭和6年生まれは平成15年に71歳であり、この年齢層が現在の木造船の造船を支えていることがわかる。表には現れないが、『条件付で造船できる』人達の“条件”は、道具があれば、とか手伝ってくれる人がいればとかの理由で、後者の場合、体力に自信がない人が多い。したがって、昭和5年以前の生まれでは実際は造船は難しいと思われる人が多い。船大工たちには、また木造船を造ってみたいという意欲が強く、それが『条件付で造船できる』と表現されることが多い。しかし、現実には、その条件を調えるのはなかなか困難で、造船は不可能に近いと考えるべきた。

　さらに、『造船できる』と答えた船大工でも、テンマなら、磯船くらいなら、など小型の木造船に限定している人が多く、大型船とはいかないまでも1〜5トンくらいの漁船が建造できるかとなると数は半減するのではないだろうか。昭和21年から23、4年にかけて船大工が見られるのは、戦後のベビーブームを反映しているのではないか。かれらの父親が昭和元年〜9年生まれの層に当たっているのも理由かと思われる。これ以降にも、船大工といわれる若い年齢者がわずかにいるが、昭和40〜45年の間に、造船業では木造船からFRPへの大きな転換が図られたので、若い年齢者では木造船の経験がほとんどないか、独立して木造をやれるほど経験していない場合が多い。

　

　

　

　以上の結果から、現在、木造船の船大工は昭和一ケタ生まれ層で辛うじて造船可能な状態にあり、あと5年もすれば、造船不可能年齢に移行することは明らかで、わずかな若い年齢層は残るもののほぼ木造船造船の道は途絶えるだろう。

　わずかながら明治〜大正生まれで、今も木造船を造っている船大工がいる。その人たちの記憶にあり、腕におぼえのあるものは一隻でも多く造り残しておいてほしいものだ。