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1. はじめに
モーターボートやエンジン付ヨットを楽しむためには、これらの操縦に必要な小型船舶操縦士免許(以下「操縦免許」という。)が必要です。
従来は、車いす利用者や肘以上に欠損がある人々にとって、この操縦免許を取得できない制度となっていました。
しかし、平成13年11月、船舶職員法施行規則の改正により、身体に関してはこれらの人々も操縦姿勢の安定が保て、船の乗降に支障がない等、身体能力を有すれば受験が可能となりました。
そこで、当財団は、身体障害者が安全にマリンスポーツを楽しめる体制作りとして、操縦免許を取得するための講習に従事する指導者を育成していくこととしました。
このために、身体障害に関し十分な知識を有する専門家、並びに操縦免許取得に関し豊富な教習経験を有する指導者で組織する「小型船舶操縦者(障害者)育成検討委員会」を設け、身体障害者に対する小型船舶操縦士の免許取得のための講習を安全かつ適切に実施する方法を検討し、身体障害者の方々及び財団法人日本海洋レジャー安全・振興協会等の協力を得て、指導者育成のための講習会の実施などを経て、このたびここにその成果を概ねとりまとめることができました。
身体障害者に対する講習体制はスタートしたばかりであり、本マニュアルは、十分な内容とは言えない状況ではありますが、今後、育成した指導者並びに受講された身体障害者の方々から色々な意見を頂き、新たに身体障害者への教習に従事する指導者の良きマニュアルとなるように改訂したいと考えております。
また、マリーナ関係者の方々におかれましては、身体障害者の方々が安心して教習や国家試験が受けられるよう、さらには海技免許取得後も利用できるようご理解頂き、一人でも多くの身体障害者が海洋レジャーを安全に楽しめる環境を望むものであります。
本マニュアルは、次の方々のご協力をいただき作成いたしました。
(1)小型船舶操縦者(障害者)育成検討委員会 (五十音順、敬称略)
| 委員長 |
鎌田 実 |
東京大学教授 工学博士 |
| 委員 |
伊能 己知 |
株式会社 日本小型船安全普及協会 課長 |
| 委員 |
岩佐 徳太郎 |
交通エコロジー・モビリティ財団 バリアフリー推進部長 |
| 委員 |
岩本 義浩 |
社会福祉法人 横浜共生会 地域生活支援センター 海 |
| 委員 |
沖川 悦三 |
神奈川県総合リハビリテーションセンター リハビリテーション工学研究室 |
| 委員 |
川崎 繁美 |
財団法人 日本海洋レジャー安全・振興協会 試験部長 |
| 委員 |
竹村 宰一 |
日本小型船舶海技協会 事務局長 |
| 委員 |
玉垣 努 |
神奈川県総合リハビリテーション病院 作業療法科 |
| 委員 |
田中 重五郎 |
財団法人 マリンスポーツ財団 事業部長 |
(2)団体の方々 (順不同)
特定非営利活動法人 ヨットエイドジャパン
交通エコロジー・モビリティ財団
財団法人 日本海洋レジャー安全・振興協会
(3)その他協力を頂いた方々 (五十音順、敬称略)
| 大場 敏 |
東京都 |
| 小柳 昌弘 |
神奈川県 |
| 能條 一彦 |
神奈川県 |
| 服部 一弘 |
神奈川県 |
| 堀口 邦人 |
神奈川県 |
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