前回は、九州北部小型船安全協会員へのアンケート調査・分析により、（1）機関故障海難は統計上の数字以上に潜在的な事例が多く発生している。（2）モーターボート・ヨットユーザーの約半数が機関故障海難に遭遇している。（3）出航する前に、燃料の残量・漏れ、冷却水の排出・温度、バッテリーの電圧・液高・ターミナルの緩み、クラッチ・スロットルレバーの円滑作動、潤滑油残量・漏れ、歯車装置の異常音、排気の色・臭い、Vベルトの緩み・亀裂、エンジン音、ビルジの量・燃料や潤滑油漏れによる着色の確認などを行う『出航前点検』により、かなりの機関故障海難を回避できる。（4）機関の異常・故障に遭遇した場合でも、燃料の補充、燃料こし器の水のたまり除去、燃料コックの開放、燃料タンクのエアー抜きの開放、バッテリーターミナルの締め付け、点火プラグの清掃・交換、冷却水の補充については、初歩的な知識でチェック・修理が可能であり、機関についての初歩的知識を習得し、最低限度の対応を行える技術を身に付けておくことが重要であることなどの報告を掲載しました。

　今回は、出航時点検及び初歩的知識のチェック・修理により回避可能な機関故障海難以外の「回避困難な機関故障海難への対応策」への分析・調査・提言とそれに関連した自由意見を掲載します。

　

　出航時点検や初歩的な知識により回避できる以外の回避困難な機関故障を可能な限り少なくする方策について、アンケート調査を基に検討が行われました。

　アンケート調査によると機関故障の遭遇した回答者のうち、約20％は工具及び予備品があれば自分で現場修理ができたと回答しています。

　初心者も含め、回答者の69％が電話往診が必要であると回答している。

　初心者及び熟練者であれ、現場修理可能な機関故障であっても工具、予備品が搭載されていなければ修理不可能であり、アンケートで示された工具、予備品をできるだけ搭載すること望ましい。

　プレジャーボート関係者は、初歩的知識で現場修理に必要な知識が習得できる講習会を実施するとともに、ユーザーも積極的に受講し熟練者からアドバイスを受けることが望まれる。

　講習内容にVベルトの交換・緩み直し、インペラの交換、冷却水系こし器のゴミ詰まり除去などを取り入れ、講習会を活性化させるとともに、予備品、工具の搭載を周知することが効果的であると思われる。

　メーカー、マリーナ等は、ユーザーの電話往診要望に適切にアドバイスできる体制をとることが望まれる。

　経過年数が多くなるほど故障割合が高くなり、10年以上経過した場合、その割合が50％に達している。

　機関使用時間が多くなるほど故障する割合が高くなり、150時間を使用した場合一旦減少するも200時間以上使用した場合、その割合が50％を超えている。

　大多数の回答者が検査時に現状より十分なチェックにより、部品交換や修理等の支持を受けたいと希望している。

　過去10年間の機関故障の原因は、整備不良が一番多く59％、次いで老朽衰耗が16％となっており、機関故障の大半は、日頃のメンテナンスのあり方に問題があることが明白となっている。

　アンケート調査によると、定期点検を実施した場合の機関故障をしたり、故障には至らないが機関に異常を感知した者は、定期点検を実施しなかった者より10％少なくなっている。

　機関製造後概ね10年を経過するものや機関使用が200時間を越えるものについては、検査を請け負ったマリーナ等が船舶所有者に対して部品交換等のアドバイスを行い、特に定期的に交換することによって機関故障が防げる部品については、その必要性も含め積極的にアドバイスするとともに、海難防止講習会等あらゆる機会をとらえ、定期点検の重要性を呼びかけることが必要である。

　定期的な点検が機関故障の防止に有効であることが海難分析やアンケート調査で伺えるが、定期点検の実施については、メーカー、マリーナ等プレジャー関係者には何ら強制力がなく、ユーザーの自主性に任されているのが実情であり、本検討委員会委員所属のマリーナの実績でも定期点検を実施しているのは、保管艇の20％程度と報告されている。

　このため、ユーザー自身が意識改革を行い、自ら進んで定期点検を受けることが重要である。

　

　機関故障海難を減少させるため、ユーザーにあっては、機関の定期的な点検を受けるとともに、発航前点検を励行することはもちろん、各種海難防止講習会に積極的に参加し、講師の話を聞いたり、小型船安全協会会員からアドバイスを受けるなどして、簡単な機関故障に対処できる程度の知識を習得し、最悪の場合には118番通報や海上においてプレジャー関係者からアドバイスを受けられるよう携帯電話などの連絡手段を確保することを強く要望する。