（補助電源）

301−2−2.1（a）「常に必要な電力が充電されている」とは、10時間以内に要求される最小限の容量まで自動充電することができるとともに、12月を超えない間隔で船舶の停泊中に、蓄電池の電解液の比重を計測すること、電圧を計測すること等により、電池の能力が適正であることを確認することをいう。

（b）「独立の補助電源」とは、第301条の2の2第2項各号に掲げる設備及び第268条の3の設備専用のものをいう。

　なお、第311条の22又は施行規則第60条の6の規定に該当し一般通信用無線電信等を備えることとなる場合においても同様とする。

301−2−2.2（a）第1号及び第5号のイの「VHFデジタル選択呼出装置及びVHF無線電話」とはVHFデジタル選択呼出装置及びVHF無線電話が一体となっているものをいい、146−34−3.0（a）（2）の規定によりVHFデジタル選択呼出装置を備えない船舶に備えるVHF無線電話並びに311−22.1（a）（2）及び施行規則60−6.1（b）により146−10−4.0（b）（3）の規定（（iv）に係る部分を除く。）に適合する船舶に備える27MHz帯を使用する無線電話はこれに該当しない。

（b）第2号及び第5号ロの「MFデジタル選択呼出装置、MF直接印刷電信及びMF無線電話」は、MF直接印刷電信及びMFデジタル選択呼出装置又はMF無線電話及びMFデジタル選択呼出装置が一体となっているものをいい、146−38−2.1（a）（2）の規定によりMFデジタル選択呼出装置を設置していない船舶に備えるMF無線電話はこれに該当しない。

（c）第4号及び第5号ニの「HFデジタル選択呼出装置、HF直接印刷電信及びHF無線電話」は、HF直接印刷電信及びHFデジタル選択呼出装置又はHF無線電話及びHFデジタル選択呼出装置が一体となっているものをいい、146−38−2.2（a）（2）の規定によりHFデジタル選択呼出装置を設置していない船舶に備えるHF無線電話はこれに該当しない。

　

　

（d）補助電源は、第2号及び第4号に対して同時に給電する必要はなく、また、第5号ロ及びニに対しても同様とすることができる。

（e）補助電源は、次に掲げる無線設備に対して同時に給電できなければならない。

（1）VHF無電電話、VHFデジタル選択呼出装置及びVHFデジタル選択呼出聴守装置

（2）（1）の設備と同時に使用することができる他のすべての無線設備

　なお、負荷については、第301条の2の2第2項第1号から第4号まで及び第6号に掲げる設備並びに同項第5号及び第6号に掲げる設備についてそれぞれ計算し、いずれか大なる負荷に対し、要求される時間給電できるものでなければならない。

　なお、第311条の22又は施行規則第60条の6の規定に該当し一般通信用無線電信等を備えることとなる場合においても同様とする。

（f）給電すべき無線設備の負荷については、299.2（e）の計算方法を準用する。

（g）第6号の「その他管海官庁が必要と認める設備」とは次に掲げる設備をいう。

（1）299.2（f）に規定する設備

（2）146−10−4.0（b）（3）の規定（（iv）に係る部分を除く。）に適合する船舶にあっては次に掲げる設備（予備の無線設備を除く。）

（i）VHF無線電話又は27MHz帯を使用する無線電話

（ii）MF無線電話

（iii）HF無線電話

（非常配電盤）

302.5（a）「管海官庁が適当と認める非常配電盤を保護するための措置」とは、次に掲げるものをいう。

（1）過負荷及び短絡に対して主配電盤において保護され、かつ、非常配電盤において自動的に切り離すことができる中間接続フィーダにより主配電盤から給電する。

（2）フィードバック操作を行うよう措置されている場合には、中間接続フィーダは、少なくとも短絡に対し、非常配電盤においても保護する。

302.6（a）「管海官庁がその用途等を考慮して差し支えないと認めるもの」は、VHF無線電話、機関室の通風装置、非常用の充気装置の回路とする。

（b）非常電源が、非常用負荷に対して十分な容量（発電機の容量及びそれに使用する燃料の容量）を有し、かつ、非常配電盤から給電される他の負荷に対しても十分な容量を有する場合には、負荷優先遮断装置を備えることを要しない。ただし、この場合には、いかなる設備に対しても不等率を考慮しないこと。