教科書とは、学校教育法第21条他に使用義務を定めたもので、「小学校、中学校、高等学校、中等教育学校及びこれに準ずる学校において、（中略）教科の主たる教材として、教授のように供せられる児童又は生徒用図書」（教科書発行法第2条）と定められている。

　教科書の種類としては、文部科学省の検定を経た教科書（文部科学省検定済教科書）と、文部科学省が著作の名義を有する教科書（文部科学省著作教科書）の2種類がある。

　なお、高等学校、中等教育学校後期課程及び特殊教育諸学校等において、適当な教科書がないなど特別な場合には、第21条第1項に規定する教科用図書以外の教科用図書を使用することができる。（学校教育法第107条）

　現在、小中学校の義務教育で使用される教科書は、表1に示すとおりである。また、諸外国の教科書制度の概要も表2に紹介しておく。

　

　教科書は、文部科学省が定めた学習指導要領に沿って作られる。その指導要領は、戦後、学校教育が問題になるたびに改訂されてきており、現在のものは、1996年7月の中央教育審議会の答申によるものである。それは、週5日制への移行に伴う「ゆとり」の中で「特色ある教育」を展開することを掲げており、これを受けて、同年8月に文部大臣から教育課程審議会に教育課程の基準の改善についての諮問があり、教育課程の編成、授業時数、各教科等の内容の変更が答申され、1998年12月に学校教育法施行規則と学習指導要領が改訂された。そして、新学習指導要領は、小学校と中学校では2002年4月1日から全面的に、高等学校では2003年4月1日から年次進行により実施されることになった。

　小学校の教育課程は学校教育法施行規則で各教科、道徳、特別活動並びに総合的な学習の時間によって編成することなどが規定され、加えて同規則第25条において、教育課程の基準として文部科学大臣が別に公示する小学校学習指導要領によると規定される。

（学習指導要領を含めて、教育課程の基準の作成は初等中等教育局教育課程課の所掌事項とされる。）中学校以上についても同様に学校教育法施行規則に「学習指導要領」が挙げられている。

　『学習指導要領』は、小学校、中学校及び高等学校の別に作成され、それぞれ、「総則」、「各教科」、「特別活動」などに分けて記述される。また、これにともなって『学習指導要領の解説』もあわせて刊行されている。

　「各教科」の中の「理科」に関していえば、小学校では第3学年以上の学年ごとに、中学校では、第1分野と第2分野の別に、また、高等学校では、理科基礎、理科総合A、理科総合B、物理I、化学I、生物I、地学I、物理II、化学II、生物II、及び地学IIごとに学習の「目標」、「内容」、「内容の取扱い」などが示される。

　なお、高等学校理科の各科目については、理科基礎、理科総合A、理科総合B、物理I、化学I、生物I及び地学Iのうちから2科目（理科基礎、理科総合A及び理科総合Bのうちから1科目以上）を必修とすることが総則に定められている。

　

（注）使用学年の欄の「○」は教科書が使用される学年、「×」は使用されない学年である。なお、「／」は授業が行われない学年である。

（出典：文部科学省関係資料、平成14年4月）