「海の健康診断」は基本情報、検査、評価及び情報の公開・管理で構成する。検査は比較的簡易な一次検査、専門的な知識と技術を必要とする二次検査で構成し、総合評価では検査結果に基本情報を踏まえて対象海湾の健康状態を評価するものである。情報の公開・管理は、誰もが海湾の健康状態を判断できるような形で検査結果を公開し、取得した環境情報を統合して管理する仕組みを整備することである。

　

　「海の健康診断」は、対象海湾の健康状態(健康か不健康か)のチェック、不健康の場合はその原因を究明、情報の公開・管理を目的としたものであり、健康の維持・管理、不安定要素の排除・改善、環境改善及び環境修復といった方策、いわゆる治療方法までは含んでいない。

　健康診断は、基本情報、検査、評価及び情報の公開・管理で構成する(図I-1)。

　基本情報は対象海湾の地理的条件、気象的条件、社会的条件、歴史的条件及び管理的条件といった海湾の基本的な情報について整理し、対象海湾の概要を把握するもので、「海の健康診断」を行う上で最初に行う重要な検査の一つである。整理した情報は、一次検査及び二次検査の調査計画立案、総合評価の判断材料としても利用する。

　一次検査は、健康か不健康かのチェックを目的とした検査で、比較的簡単に検査及び評価ができるよう構成し、評価基準は厳しいものとした。一次検査の診断で「健康」と評価された場合は、持続的な健康維持及び管理を続けていくことが必要である。一次検査の診断で“不健康”と評価された場合は、二次検査へ進む。

　二次検査は、再検査と精密検査とで構成する。再検査とは、一次検査で“不健康”と評価された項目について、詳細な検査を行い本当に不健康かどうか確認を行う検査のことである。再検査の結果、“健康”と評価される場合もある。再検査でも“不健康”と評価された場合には、原因究明を目的とした精密検査を行う。いずれの検査も詳細に行う検査であり、二次検査は専門的な知識と技術を必要とする内容となっている。二次検査の診断の結果から、不安要素の排除及び改善の努力をしていく場合と、環境修復及び改善といった外科的な治療を行う場合とに分かれる。

　総合評価は、二次検査の診断結果に基本情報を踏まえて対象海湾の健康状態を最終的に評価するものである。評価によっては一次検査及び二次検査で不健康と診断された場合でも、検査結果及び基本情報から健康と評価される可能性もある。総合評価は非常に高度な判断を必要とすることから専門的な知識が必要である。

　検査結果及び得られた環境情報は、すべて公開することが原則である。公開する情報は、誰もが簡単に入手することができ、入手した情報から海湾の健康状態を判断できるような、わかりやすい形にして提供することが大切である。情報公開に当たっては、インターネットを利用する等、利用しやすさを考慮した体制を構築することが大切である。

　データの質及び精度を統合して管理する仕組み(データべース等)を構築する際は、取得した時の様々な情報が消失しないように留意することが重要である。そのためにも、関係省庁及び自治体等により第三者機関を設置し、データの統一を促進する必要がある。

　

「海の健康診断」は、「生態系の安定性」と「物質循環の円滑さ」の2つの視点で海の健康状態を診断する。

　

　“生態系の安定性が大きく、物質循環が円滑であること”が「健康な海」の定義であるという考えに基づき、「海の健康診断」で検査する項目は「生態系の安定性」の指標となる項目と「物質循環の円滑さ」の指標となる項目で構成する。

　「生態系の安定性」については“生物組成”、“生息空間”及び“生息環境”の3つの視点で評価を行う。

　「物質循環の円滑さ」については、“負荷”、“海水交換”、“基礎生産”、“堆積・分解”及び“除去”の5つの視点で評価を行う。

　図I-3には一次検査と二次検査の流れを示した。一次検査では、海の健康状態を把握するための8つの視点を踏まえた13項目についての検査及び評価を行う。二次検査は、再検査と精密検査で構成する。一次検査で“不健康”と評価された場合に、本当にその項目について対象海湾が不健康であるのか再検査を行い、不健康であると判断された場合は原因究明を目的とした精密検査を行う。

　

調査は自治体等を中心とする。評価は学識者等の意見を踏まえる。公開する情報は誰でもが海湾の健康状態を判断できるものでなければならない。

　

　「海の健康診断」は人と同様に定期的に継続して行うことが大切である。この考え方に基づき、二次検査以外の基本情報の収集及び一次検査は比較的簡単な内容で構成した。しかし、基本情報には土地や海域利用の変遷、汚水処理場の整備状況及び人口分布等、一次検査には、公共用水域の調査結果及び過去数十年分の統計資料等の様々な既存資料の収集及び整理が必要である。また、対象とする海湾によっては複数の自治体の協力が必要となる場合もある。

　以上のことから、調査は自治体を中心とした体制を組んで行い、健康状態の評価は専門的な知識を有する学識者等の意見を踏まえて行うことが望ましい。