日本財団図書館（電子図書館）　造船技術研究開発「平成１３年度実施計画調書」

3.　航海訓練所

研究項目	研究期間		担当	予算費目	研究開発内容
研究項目	計画	年度	担当	予算費目	研究開発内容
1.　大型帆走性能に関する研究　(1)	18	18	日本丸	教官研究費	日本丸の帆走性能実測を通じて、船舶推進に関する風力の利用に資する。
2.　単錨泊時におけるスパンカーを用いた大型船の振れ回り運動に関する研究	6	6	日本丸	教官研究費	荒天時において帆船の守錨に有効とされているスパンカーの展帆の効果を調査する。
3.　補助ボイラにおける異株燃料の最適燃焼に関する研究	3	3	日本丸	教官研究費	日本丸で補助ボイラの燃料として適宜使用されているA重油、C重油、ブレンド油及び廃油を最適燃焼させるための燃料圧力及び温度並びに空気流量の諸条件について研究する。
4.　大型帆船の帆走性能に関する研究　(2)	12	12	日本丸	教官研究費	海王丸の帆走実績を継続して記録することにより、大型帆船の帆走性能を解析する。
5.　低速時の船体運動特性に関する研究	7	7	北斗丸	教官研究費	船体が低速力で航進している状態における外力の影響と船体運動との関係を調査する。
6.　北斗丸の運航性能に関する研究	1	1	北斗丸	教官研究費	北斗丸就航以来の各種運航性能について調査し、その特徴を検討するとともに、性能変化について調べることにより、練習船の効率的な運航について研究する。
7.　データ放送の船舶における利用に関する研究	1	1	北斗丸	教官研究費	現在多種多様な情報がデジタル信号によるデータ放送の形式で放送されている。海上で利用できるデータ放送には、船舶を対象としたデータ放送はもとより、本来は陸上向けの放送であっても日本の沿岸においては受信できるものがある。本研究は、実際にこれらのデータ放送を受信し、放送内容を調査するとともに、その情報を船内に提供することで、船舶の安全運航が確保され、船員の福利が向上されることを目的とする。
8.　音響・振動による機関管理の研究	8	8	北斗丸	教官研究費	機関室内の各機器に起因する音響、振動データを収集・整理し、長期予防保全計画立案に資する。
9.　船内情報の伝達・利用に関する研究	2	2	北斗丸	教官研究費	船内に於いて、各部又は個々が有する情報を、乗組員、実習生に伝達する方法、また各情報を利用する方法について、調査、検討し、新しい伝達・利用手段を考察する。

研究項目	研究期間		担当	予算費目	研究開発内容
研究項目	計画	年度	担当	予算費目	研究開発内容
10.　タービン船における減速運航時の省エネルギー対策に関する研究	2	2	大成丸	教官研究費	近年燃料代節約のために、国内航海はもちろん、遠洋航海時においても減速運航が常態となっているタービン船の低負荷域での熱効率の大幅な改善を目指し、運航経費に占める燃料費を軽減するとともに、低出力タービンプラントの効率的な運転方法を確立する。
11.　船舶の性能特性に関する研究	3	3	銀河丸	教官研究費	練習銀河丸の航行中における各種性能について調査し、その特性を明らかにすることによって安全かつ効率的で航海の目的にあった航海を行なう方法を検討する。
12.　銀河丸機関装置の経年変化に関する研究	9	9	銀河丸	教官研究費	銀河丸機関装置の運転及び保守に関するデータを解析し、今後の運転管理並びに予防保全に資する。
13.　高精度船体強度評価技術の開発	7	7	青雲丸	教官研究費	船体構造強度評価手法を確立するため、種々の海象条件下における波浪、船舶の運動、加速度、縦曲げ応力、局部応力等を計測し、船舶の波浪中の船体応答、出会い波による応力応答を明らかにする。また、船舶搭載の出会い波浪計により、従来型波高計による計測結果と比較してその精度を確認すると共に計測法の改良を検討する。
14.　実海域対応の船舶性能設計システムの研究	2	2	青雲丸	教官研究費	実際の海域において波浪による船舶の船体運動の把握、特に船速低下を自動計測し、水槽試験結果や理論計算値との比較を通してその推定精度を向上させ、実海域性能を考慮したライフサイクルコストの低い船舶を設計できるよう高性能な推進性を有する船型技術の開発を目的とする。
15.　実海域データに基づく推進性能に関する研究	5	5	青雲丸	教官研究費	実船運航時の推進性能データを収集、解析することにより実海域における船舶の推進性能評価法を確立することを目的とする。
16.　青雲丸の操縦性能に関する研究	2	2	青雲丸	教官研究費	港内操船での転心位置の変化及び青雲丸固有の旋回、停止性能の数値的な把握。
17.　耐航性能及び乗り心地の向上に関する研究	5	5	青雲丸	教官研究費	船体動揺加速度等と、船酔い発症率や作業性との関連をアンケート調査により明らかにする。

研究項目	研究期間		担当	予算費目	研究開発内容
研究項目	計画	年度	担当	予算費目	研究開発内容
18.　船舶の摩擦抵抗低減法に関する研究	2	2	青雲丸	教官研究費	地球環境保全に関する要求は、船舶からのCO₂放出についても、総量規制の形で省エネルギー化が強く要求されることが予想される。船舶の省エネルギー対策としての船型改善技術は、かなり成熟しており、船体形状のみの改善では多大な効果は望めない。そこで本研究では、実験室レベルではあるが、抵抗成分として最も大きい摩擦抵抗の低減に効果があるとされている種々の低減デバイスを実船に装備し、その摩擦抵抗低減のメカニズムや効果を研究する。
19.　新方式防振内装法の実船による諸性能の検討	7	7	青雲丸	教官研究費	海上技術安全研究所で開発中の一括防振内装方式で主に内装した船室の航海中における防振・防音効果を測定し、問題点を探り、さらに改善を図る。
20.　ビルジ前処理タンクを使用したビルジ処理に関する研究	4	4	青雲丸	教官研究費	ビルジ前処理タンクを使用したビルジ処理の効果及び各ビルジに応じた処理方法を検討する。
21.　衝突海難事故におけるヒューマンエラーに関する研究	4	4	青雲丸	教官研究費	衝突海難事故におけるヒューマンエラーの発生過程を事故調査記録から抽出し、海難事故とヒューマンエラーの関わりについて分析するとともに、事故防止のための情報提供のあり方を検討する。
22.　航行におけるヒューマンエラーの検出に関する研究	6	6	青雲丸	教官研究費	船橋における操船作業時のヒューマンエラー発生メカニズムを解明し、その防止技術の確立をはかる。
23.　荒天錨泊に関する調査研究	19	19	青雲丸	教官研究費	荒天錨泊法及び走錨監視方策について調査研究する。
24.　航海視環境とヒューマンファクターに関する調査研究	2	2	本所及び練習船	教官研究費	海難原因として指摘される操船者のヒューマンエラーを探るため、海難事例及び航海視環境を調査し、ヒューマンファクター　(人的要員)　との関連を明らかにし、船舶の安全運航に寄与する。
25.　航海機器類に作用する妨害電波の実態調査	7	7	本所及び練習船	教官研究費	船舶の通信系や航海機器、機関制御系等に高度な電子デバイスが導入されている現在、航空機、自動車、列車などと同様にEMC　(Electromagnetic compatibility・電磁両立性)　に関する検討が必要となっている。本研究は、船舶の航行海域並びに船橋、機関制御室等、船内電磁環境の実態を把握し、信頼性のある機器配置の検討や、船内のEMC予測法を構築するための資料を得ることを目的とする。

研究項目	研究期間		担当	予算費目	研究開発内容
研究項目	計画	年度	担当	予算費目	研究開発内容
26.　船陸間マルチメディア通信の効率化に関する調査研究	2	2	本所及び練習船	教官研究費	船舶と陸上間のマルチメディア通信においては通信回線・通信料金・端末機器の現状から、陸上に比べ画像等の大容量データを扱うことは容易ではなく環境整備が急がれている。本所ネットワークと各船間とのマルチメディア通信の現状及び高速・大容量データ伝送の効率化について調査し、本所ネットワークと各船を含めた航海訓練所イントラネットの構築に資する。
27.　舶用機関から排出される有害排出ガスの動向調査と抑制対策の研究	7	7	本所及び練習船	教官研究費	船舶から排出される排気の規制は国際的、国内的に検討されているが、ガス採取方法の検討を始めとし、実船による種々の条件下で基礎データを採取し、有害排ガスの船上測定技術及び抑制対策に資する。
28.　海洋上における大気沈着物の測定	11	11	本所及び練習船	教官研究費	酸性雨現象を解明するためには、種々の湿性及び乾性の沈着量を正確に把握する必要がある。陸上における調査研究は進みつつあるが、日本を取り囲む周辺海域を含め海洋上のデータはほとんど得られていない。日本における酸性雨評価のためのバックグラウンド濃度を得るとともに、海洋上における沈着物の動態を明らかにし、汚染物質の中長距離輸送による影響を推定する。
29.　異常潮位に関する研究	2	2	本所及び練習船	教官研究費	船舶の出入港操船及び係岸中の保安監視において、航海者が安全基準策定を行なう場合の参考資料を得ることを目的とする。
30.　船舶へのアクセスと安全性に関する研究	6	6	本所及び練習船	教官研究費	船舶への乗下船時には、舷梯、ワーフラダー、パイロットラダー、ジャコブスラダー等があるが、これらの使用方法の検証とその安全性に関して調査研究する。
31.　船載型航海データ収録システム　(VDR)　に関する研究	1	1	本所及び練習船	教官研究費	VDRは国際海事機関において近い将来強制になることが予定されている。本研究では、VDRの計測項目を船体運動、機関運動、船体応力などとし、航海中のそれらの記録が統計処理された後、自動的に予測モデルが生成され、蓄積された諸記録から船舶運航管理などに役立つ性能曲線などが得られるシステムについて研究する。
32.　AIS　(船舶自動識別システム)　を用いた航路誘導に関する研究	1	1	本所及び練習船	教官研究費	船舶自動識別　(AIS)　を用いて、陸上から航路誘導を行なうシステムについて研究する。