さらに、ヤングリーダー奨学基金設置校を中心に、人文社会科学分野に在籍する大学院生が主催する国際会議を支援し、これらの将来のリーダーとなるべき奨学金受給者である大学院生に国や地域を超えて交流・協力の場を提供するとともに、「日本語教育基金」の設置されている大学において、基金の運用と奨学金プログラムの運営が適切かつ効率的に行われるよう、各大学の事業担当者を集めて相互研修や情報交換を行いました。
情報交流部では、「海に生きるアジア」、「国を造る、国を超える」、「世界都市東京」、「文化娯楽産業」を独自のテーマにテレビ番組「海と日本」の制作・放映・ビデオ化、外国人のための「日英運輸用語辞典」の制作、シンポジウム「宗教問題とアジア」の開催、ポーランド法務大臣ハンナ・スホツカ氏の招聘などを行い積極的に情報の生産と発信を行いました。また、各事業部の事業活動で得た成果や情報を蓄積し、事業活動、事業成果を議事録、報告書、書籍、ホームページなど各種媒体を用いて国の内外に広く発信し、さらに有効な情報発信手法の開発にも取り組みました。
事業開発費では、本財団事業の質の向上をはかり、21世紀の新パラダイムを構築すべく、「海洋文化・文明」に関する調査研究の委託、「政策議論の喚起のためのテレビ番組の制作・放映」、「外国人要人の招聘」の3件を実施し、世界への知的貢献に寄与するだけでなく、財団の新規事業の可能性を探りました。
一方、上記の事業を安定的に推進するための基本財産および基金の造成を通して、財政基盤の整備・拡充に努めました。これには日本財団(財団法人日本船舶振興会)、全国モーターボート競走施行者協議会、社団法人全国モーターボート競走会連合会、全国競艇施設所有者協議会等、競艇関係業界からのご支援をいただきました。
