日本財団 図書館


第1章 調査研究の概要

 

1.1 調査研究の目的

電子技術の発達と船舶運航の合理化の要請に伴って、船舶の航海機器がコンピュータ化され、自動化が進んでいる。船舶の航行に不可欠な海図についても、デジタル化が進み、海図記載情報のほか、GPSによる自船の位置やレーダ映像をCRT上に重ね合わせて表示できる電子海図システムが実用化された。

一方、海図と併用して使用される潮汐表や水路誌等の水路書誌についても、電子化への要望が強く、近い将来、気象海象情報、水路誌などの情報を電子海図に取り組むことの検討が進められている。

本事業では、航海に必須で、特にデジタル化が進んでいる海象等の予測情報を航海用電子海図(ENC)、航海用電子参考図(ERC)等に重畳表示するための最適システムを開発・研究し、併せて船舶航行の安全・経済的運航に寄与することを目的とする。

 

1.2 調査研究計画の内容

本調査研究は、電子海図表示装置、電子参考図表示装置及び汎用パソコン画面上にそれぞれ本来の電子海図等の基図情報のみならず航海上の支援情報である潮汐、日出没及び潮流等の電子化海象情報等の編集、重畳表示が可能なプログラムを3年計画で調査、開発・作成する。本研究計画の基本概念を図1に示す。

 

平成12年度は2年度目として、前年度の成果を踏まえ、下記の事項について実施した。

1] 航海支援情報表示のためのデータファイル作成

航海支援情報である潮汐及び日出没に潮流を付加した予測値を編集し、データファイルを作成する。

2] ENCデータフォーマット変換プログラムの開発

ENC作成仕様第3版により収録されている諸データを、本調査研究に使用できるようフォーマットを変換するプログラムを開発するとともに編集ソフトの改良等を行う。

3] 中型船用基図情報に航海支援情報を付加及び重畳表示用プログラムの開発

中型船用として2]により得られる基図情報に潮汐、日出没及び潮流の支援情報を重畳表示できるプログラムを開発する。

4] 小型船用基図情報及び支援情報の重畳表示プログラムの改良

昨年度開発したプログラムに、航海支援情報の潮流データを付加して重畳表示できるよう改良する。

 

 

 

前ページ   目次へ   次ページ

 






日本財団図書館は、日本財団が運営しています。

  • 日本財団 THE NIPPON FOUNDATION