しかしながら、各団体は、それぞれの分野において、海洋レジャーにおける国民の参加や関心を高めるうえで、有意義な役割を果たしており、業界が社会経済の変化や人口構成上の問題等に直面している中で、こうした団体の役割は今後益々重要になろう。
なお、これらの団体のうち、政府の支援を受けているのはほんの一握りである。政府が射倖産業(特に競馬とカジノ)から得られる財源から少額の補助金を拠出しているほか、スポーツ・レクリエーションの振興組織も補助金を提供しているが、後者は削減傾向にあることなどから、舟艇関連団体は、資金獲得のために多数の慈善団体やスポーツ団体との厳しい競争を余儀なくされているのが現状である。
