b) ソフトウェアの利用状況
AMOS-Dを使用している船舶がいる。使用していない船舶もあるが、使用するか否かは船主の判断による。
7) 舶用機器のリモートモニタリング
C社は、陸上から舶用機器をリモートモニタリングすることは実施していない。船長、機関長に責任・権限を与えており、陸上からモニタリングする必要性はない。
4.2 舶用機器供給者との情報交換の現状
1) 船舶管理会社から機器供給者に提出されるアフターサービス関連情報
機器に問題が生じた場合製造業者に連絡を取る。大きな製造業者とは、agreementを結び、年に1、2回トラブル等の情報交換を実施している。
2) 機器供給者から船舶管理会社に提出されるアフターサービス関連情報
機器の売り込み時に機器供給者から情報を得ているのが現状。特に情報の不足は感じていない。
3) 機器供給者から要求されるアフターサービス関連情報
要求されたことはない。
4) 将来機器供給者から得たい情報
特になし。
4.3 情報通信技術の活用により期待するアフターサービス
1) 通信情報技術の活用により期待するアフターサービス
a) 供給者による機器の状態モニタリング
不要。トラブル等問題があった場合は、C社から、必要に応じ履歴情報等を提出する。
b) 供給者による履歴情報の管理
一部事業者には現在も提出している。
c) 供給者による機器に係る技術コンサルタントサービス
重要。特に機器に問題が生じた場合は重要。
d) 電子情報マニュアル
それほど重要とは思わないが、内容の更新には便利と考えている。
e) 舶用機器供給者による保守整備の迅速さ・正確さの向上
保守整備に関しては、品質とコストが第一。次に迅速さを期待している。
