注：金利負担=売上高純金利負担比率、減価償却=売上高減価償却費比率、資本効率=総資本回転期間、短期支払能力=流動比率、長期支払能力=固定長期適合率
6] 今後の展望
韓国のアナリストによると、造船企業の2000年の当期利益は、1999年を下回ると予想される。短期的に造船企業の利益水準に影響を与える要因として、図に指摘した要因が考えられるが、このうち、2000年に表面化すると見られる為替差損が利益水準を押し下げることとなる。また、経済危機以降抑制されてきた賃金も2000年以降、上昇が予想される。半面、プラス要因の効果は徐々に出てくるものであり、2001年以降の利益水準回復に寄与するものとなろう。同時に、プラス要因として指摘した点については、今後、企業間格差が顕著になるであろう。
2000年の当期利益は前年を下回ると予想されはするものの、大きく落ち込むことはないと見られている。
