この能力を遮断器の遮断容量と言い一般に船の場合はその遮断器で遮断出来る電流値で表す。
一方、遮断器は、短絡している回路へ投入されても、熱的、電磁的損傷をうけることなく回路に流れる短絡電流を遮断する能力を持たなければならない。この能力を遮断器の投入容量と言いやはり電流値で表される。
これまで短絡電流計算のところで述べたように短絡電流が最も大きな値を示すのは短絡発生後1/2サイクルのところであり、この時の最も大きな電流を遮断器は遮断しなければならないし、また最も大きな値となる時投入されても無事電流を遮断しなければならない。
従って遮断器は、短絡発生後1/2サイクルの時の最も大きな短絡電流以上の遮断容量及び投入容量を持たなければならない。
この遮断容量及び投入容量の表し方は近年では一般に遮断容量の場合は、遮断することが出来る短絡電流の交流分実効値で表し、投入容量の場合は投入することが出来る短絡電流の最大値で表す。
(2) 簡易計算法
NK規則によれば回転機の短絡電流が明らかでない場合には短絡電流を下記により決定することが出来ることになっている。
(a) 直流の場合
接続される発電機(予備機を含む)に対し：
定格電流の総和の10倍
同時に使用される電動機に対し：
定格電流の総和の6倍
(b) 交流の場合
接続される発電機(予備機を含む)に対し：
定格電流の総和の10倍
同時に使用される電動機に対し：
定格電流の総和の3倍
(3) 短絡電流計算例
今、300kwの発電機が3台並行運転されており、運転中の電動機負荷が480kwある場合の負荷への給電線(図2.16のB点)における短絡発生後1/2サイクル時点の短絡電流を求める。
なお、発電機の諸定数は次のとおりする。
E=450 [V](実効値)
In=480 [A]
x"d=0.158 [P.U.]
x｡?=0.208 [P.U.]
T"d=0.0046 [sec]
Tdc=0.0167 [sec]
