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通信講習用 船舶電気装備技術講座[電気艤装設計編](中級)

 事業名 船舶の電気装備に関する技術指導
 団体名 日本船舶電装協会 注目度注目度5


(3) 蓄電池の容量計算と台数

無線用蓄電池は電波法施行規則によれば無線通信の補助設備を連続して6時間以上使用するに充分な容量を持っていなければならないがこれは使用する無線装置により異るので採用する無線機メーカで必要な容量の計算をしてもらった上で容量の決定をしなければならない。なお、一般に台数は1群とする。

一般給電用蓄電池の容量計算は最近は日本電池工業会発行の「据置蓄電池の容量算出法」によることが多くなってきたが、この方法は若干煩雑であるので従来から行われている計算方法の一つを表2.10に紹介し、本書ではこの方法によることとする。

なお、台数は一般には電源確保の信頼性の面から同容量のものを2群装備し各群の容量は後述する充電方式が2群同時浮動充電方式の場合は容量計算の結果必要な蓄電池総容量の半分を賄える容量とし交互充放電方式の場合は1群で総容量を賄えるようにするのが一般的である。

 

表2.10 蓄電池容量計算(例)

052-1.gif

 

 

 

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