3.3　船価調書

船価調書は船価見積内訳書とも呼ばれ、予算や見積の船価を算定するために作成する。

船価調書の作成については、まず船体部(船殻と艤装)、機関部、電気部に大別し、これらを更に細分する。例えば、本書記載の船価調書(様式の一例)のうちF−(1)、F−(7)、EN−(1)、EC−(1)を下記のように区分する。

　

材料の単価は市販の積算資料で時価を調べ、機器はメーカーに問い合せ、カタログも請求して、上手に整理して置く。

小区分より始め、順次に中区分から大区分のそれぞれの材料費と工費及び工費間接費を算出し、合計したものに直接経費を加え製造原価を求める。

(製造原価)＋(一般管理費)＝(総原価)

(総原価)＋(利益)＝(契約船価)

ただし、主機関を船主支給とする場合には、機関部材料費に主機関の価格を計上しないで、これを契約船価に加えて、建造価格を求める。

総トン数1トン当りの時価を勘案し、工数・工賃及び鋼材の単価・主機関の価格の推定には特に留意し、材料の数量は歩留りを考慮する。

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