1.2　防振据え付け

1)　防振据え付けの状況

近年、船舶に於いても居住環境の改善を求める声が高まっており、その対策の一つであるディーゼル機関の防振支持も発電用機関のみならず、主機にも適用される例が増加しつつある。

しかし、その適用例はこれまで高速、及び中速機関がほとんどであり、低速機関への適用はあまりなかった。

これは、低速機関の場合、防振系の固有振動数と機関の仕様回転数範囲が接近しているので、適切な設計を行わなければ、防振系と機関が共振現象を起こして振動が逆に増加してしまうという困難がある為であり、実用化されたのは比較的最近になってからの事である。

またこれまで低速機関で実用化されたものは、機関下部の防振ゴムを斜めに取り付ける方式のものであり、機関据付時の芯出しや防振ゴムの交換が大変困難なものであった。

そこで、最近の垂直支持方式(機関下部の防振ゴムを垂直に取り付ける方式)による低速主機関防振の一例を以下に示す。

2)　防振方法

(1)　防振系の固有振動数

防振を行った機関では、全部で6つの振動形態(5・14図に示す)が存在し、それぞれが固有振動数を持っている。

　

5・14図　振動モード

　

ここで、機関振動に影響を与える起振力としては6気筒機関の場合、1次、2次、3次の低次成分があげられる。これらの次数と防振系の固有振動数との共振点が機関の使用回転数範囲に発生した場合、その回転数で機関を使用すると振動は逆に増加し、防振方式を使用した意味がなくなってしまう。

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