次に相談内容をみてみると、しつけに関する相談が最も多く58.0%を占め、次いで学習に関する相談が54.0%、健康(障害も含む)に関する相談が44.0%、進学に関する相談が42.0%などと続いていた。反対に相談件数の少なかった内容は、住宅事情に関する相談が2.0%、養育費に関する相談や里子と里親の親族との問題がともに6.0%などとなっていた。この結果から、受託している子どもの養育に直接関わる相談は多くなされ、養育条件に関わる内容はあまり相談されていないことがわかる。
さらに同居している家族以外の人に相談した養育家庭のほとんどが、相手の対応に満足しており、相談後には悩みが軽減したり、問題の解決につながっていることがわかった。しかし小数ではあるが、相談した際の相手の対応に不満を抱き、相談相手への信頼を失った養育家庭もみられた。
今後相談する際の相手としては、同居している家族以外の人に相談経験のある養育家庭では、どの相談内容に対しても「養育家庭センター」が最も多かった。また、同居している家族以外の人に相談経験のない養育家庭では「無回答」が圧倒的に多く、次いで「養育家庭センター」、「該当者なし」などと続いていた。
