● 業務への活用が課題
だが、パソコンの普及やインターネットの利用などIT化への環境面での整備が進んでいるものの、インターネットが「まだ仕事に役立つところまでは行っていない」(全体で28.9%)のが実情である。ハードウェアの整備にソフトウェアが追いついていないということか。使いこなすためのノウハウがないということか。今後はいかに仕事の効率化や成果につなげるかが課題となっている。
(2) 人員数の推移(平成11年→12年)
● 技術・工員数6.4%減
人員数を、調査回答企業567社を合計した総従業員数ベースでみると、平成11年21,599人に対して平成12年7月の調査時点では20,328人と減少、技術員・工員ベースでは6.4%減と昨年調査に続いて2年連続の大幅減となっている。(平成10年→11年は、総従業員数で6%、技術員・工員べースでは6.1%の減員)
● 共済加入者は同時期10.6%減
因みに同時期の日造協共済加入者の推移をみると、平成11年7月20,170名から平成12年7月時点では18,038名へと10.6%の大幅な減少となっている。
● 構内企業などで大幅な減少
全体で6.7%減少となっている技術員・工員の内訳をみると、業態別では、構内企業の減少幅(9.2%減)が最も大きい。また、地区別での減少幅は中国・四国地区(9.1%減)が大きい。
