(2) 減速航行時の将来予測
減速航行を行った場合の将来予測をtable 37〜table 39に示した。Case3およびCase4においては、最も高速のコンテナ船舶が一律に現状の8割(21knt×O.8=17knt)、タンカーはslow steamingを現状でも行っている場合が多いため、現状の9割、他の船舶も一律で9割で減速航行を行うものとした。全船型に対して行うため、船腹数の不足が生じる。平均航行日数が310日(年間の85%)を超えた場合は、それぞれの最大船型、最新船型の隻数を増やし、不足分を補うこととした。またCase5においてはモデラートな条件として全船舶とも設定航行速度より1kntづつ減速航行を行うとものとした。
いずれのCaseにおいても、その効果は自然代替の効果より大きく、仮に緊急に燃料消費量の削減が求められた場合は、減速航行を世界的に行うことで、対応できる可能性が示唆された。
