はじめに
本報告書は、「沿岸海域における海洋環境改善技術に関する調査研究事業」の成果を取りまとめたものです。
沿岸海域には、かつては干潟や浅場、藻場などといった、多様な生物が生息する場が広がり、多様な生物による食物網が形成され、豊かな漁場として利用されるとともに、生物による栄養の取り込み等の物質循環システムによって陸域からの負荷を浄化する役割を果たしてきました。
しかし、近年の人口増加や産業の発展に伴って陸側からの負荷が増大し、更に物質循環システムにおいて重要な役割を担う干潟や浅場、藻場などが沿岸開発による埋立によって大幅に減少したため、水質や底質などの環境が悪化し、赤潮や底層水の貧酸素化を引き起こし、その結果生物量が減少して、環境を更に悪化させることになりました。
昭和45年の水質汚濁防止法の制定や公害防止運動の展開などもあって、水質が一時期よりも改善され、高度成長期の「死の海」や「死の川」といった最悪の状況はなくなりましたが、なお環境は期待するほど改善されていません。
本事業では、閉鎖性の強い内湾・内海の環境改善方法について検討するために、先ず代表的な海湾の汚濁の仕組みについて調査し、次に覆砂や曝気などの物理的な環境改善技術の特徴や課題について調べ、さらに生物生態的な観点から干潟や藻場に生息する生物による有機物や栄養塩の取り込み機能を強化する方法について検討し、今後環境改善に取組む場合の指針について取りまとめました。
本報告書が、閉鎖性の強い内湾・内海の環境改善に取組む際の参考になれば幸いです。
本事業は、東京大学海洋研究所 中田英昭助教授を委員長とする「沿岸海域における環境改善技術に関する調査研究委員会」の各委員の熱心なご指導とご審議によるほか、新日本気象海洋株式会社をはじめ多くの方々のご協力により実施されたものであり、これらの方々に対して厚くお礼申し上げます。
平成12年3月
財団法人 シップ・アンド・オーシャン財団
会長 今市憲作
