また、造舶Webの目的に照らして意味のない情報交換を電子化することになる恐れがある。そこで、標準化データ項目定義にあたっては、以下の2つのアプローチを採った。
(4) 既存の業界標準・規約への準拠
効率的に情報標準化を進めるため、造舶間で既に合意した情報の規約があればそれに準拠することとした。例えば、仕様書の項目に関しては、日本舶用工業会のSM標準(Ship Machinery Standards)が制定されており、程度の差はあるが造舶の実務でもベースとなっていることから、SM標準に準拠した標準化データ項目の定義を行った。
(5) 仕事の円滑化の観点に立ったデータ絞り込み
情報電子化のメリットは再利用の容易さにある。造舶双方の仕事を円滑化する観点から、造舶各社で再利用されるデータを標準化の主たる対象とした。すなわち、造舶間での交換の後、造船所または舶用機器メーカの社内システムに取り込まれるデータや、さらに加工されて再度交換されるデータを中心に標準化データ項目の定義を行った。
4.5 品目共通部分の標準化について
平成10年度からの累計30品目にわたる標準化の経験を通じて、品目別よりも品目共通の視点から標準化すべきテーマが明らかになりつつある。平成11年度では、仕様書標準化データ項目と納入実績の共通部分について、企画WGを中心に審議を行い、標準化最終案作成に到っている。本年度取り組んだ品目共通の標準化テーマは以下のとおりである。なお、以下のテーマの標準化最終案については、別冊「舶用機器25品目標準化最終案」を参照されたい。
(1) 仕様書標準化データ項目
・本船情報部分及び品目共通仕様項目(General 1)
・仕様書発行日及び発行者関連項目(General 2/3)
・提出図書関連項目(Drawings)
(2) 納入実績
・本船共通部分及び品目共通部分
