2.　歴史的海上気象データの整備

　

日本気象協会は日本財団の支援を受けて、気象庁および山元龍三郎京都大学名誉教授を委員長とする専門家による委員会の指導を得て、1932年以前の｢The Kobe Collection｣データの電子媒体化を1995年から行ってきた(日本気象協会、1996)。電子媒体化の対象となった1889(明治22)年〜1932(昭和7)年の海上気象観測データは、179巻のマイクロフィルムに約400万通が収録されている。これらのデータを船舶別に分類すると、外洋航行船(約40%)、近海･極東航行船(約50%)、港内停泊船･データ読み取り不可能(約10%)の割合であった(日本気象協会、1996、1997)。

マイクロフィルムから複写した大正10年12月の｢海上気象報告｣の例を図1に示す。この表は室蘭からポートランドへ向けて航行している富浦丸による報告の例である。これによると、当時の観測項目は日時(日次(誤植ではない)、時刻)、本船所在(緯度、経度)、風(風方向、力)、晴雨計(示度、附着寒暖計)、寒暖計(乾球、湿球)、雲(方向(上層、下層)、量)、天気、波浪(方向、高さ)、海水(温度、重量)および潮流(方向、速度)等であることがわかる。

図1　｢海上気象報告｣の大正10年12月の例

これらの｢海上気象報告｣は記載形式が年代により変っていたり、手書きのため複写が不鮮明な場合が多かった。そこで、これらをパンチできるようにコーディング処理を行い、キー入力をし、｢海上気象報告｣に記述されている全ての情報が保存される中間ファイルを作成した。これを篤志観測船舶による海上気象観測データの国際交換に用いられているフォーマット(International Maritime Meteorological Tape Format; IMMT)に変換した。

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