海洋調査技術 第11巻 第2号 1999年9月
しかし、データに誤りが見つかっても、データ管理機関に集積･保管された後では、その全てをそれぞれの観測機関に連絡し、原簿をチェックして一々訂正して行く作業は事実上不可能である。多くの場合、誤りと考えられるデータに種々のフラグを付けてユーザーの注意を喚起する方策が採られる。したがって、データ管理機関に収集された後にデータの品質管理を実施することよりも、流入してくるデータそのものの質を向上させることが重要である。
MIRCでは、観測現場やデータの伝送中、あるいはデータセンターでのデータ管理に際して、どのような場所で、どのような誤りが生じ易いかを調べ、その発生原因について考察してきた。その検討結果の一部、和歌山県農林水産総合技術センターの事例については、すでに本誌で発表した(永田ほか1999)。その後、岩手県水産技術センターの事例の解析を行い、特に重複データの発生状況について興味ある結果が得られたので、その結果をここに報告する。また、これと関連して、今後MIRCが実施すべき重複データチェックの方法を検討したので、合わせて報告する。
これらの結果を踏まえて、JODCのデータベースに含まれる誤データの実態解析を行ってきているが、これについては別途報告する予定である。
2. 岩手県水産技術センターの海洋観測データベース
定線観測と、本研究で使用したデータベース
岩手県水産技術センターの海洋観測は、Fig. 1に示した海域と測点で、1963年以来、原則として年12回行われている。一般に都道府県水産試験研究機関の海洋観測結果は、水産庁の定めたフォーマットに変換されて、水産庁を経由してJODCに集められる。1986年以降は、磁気媒体によるデータ収集のため、流通フォーマット(略称、POD)が使用されている。なお、水産関連機関では現在FRESCO(Fisheries Resource Conversion (Japan):我が国周辺漁業資源調査情報システム)という新しいフォーマットヘの変換が計画されている。
この論文では、水産庁に現在すでに集められているデータベースをもとに、水産庁データベース未収録の最近のデータを追加して、1963年から1995年までの33年間のデータを解析した。疑問の生じたデータについては、可能な限り、観測野帳と直接照合してチェック･修正を行った。ただし、1968年3月以前の資料については、元になる観測野帳が見つからず、庁舎移転の際に散逸してしまったようである。この期間のデータについては、水産庁が各年に発行していた｢水産試験研究機関海洋観測資料｣(1986年以降はカタログのみ)と対照してチェックを行った。
