この名簿は、台風委員会で必要に応じて見直しを行うことになっています。
個々の呼名に関しては他のメンバー国・地域に不快感を与えないこと、発音しやすいことなどが選定条件となっています。また、表から分かるように、日本からは星座名を提案しました。これは、防災上の誤解を生じない(気象現象名などの紛らわしいものは避けるなど)ことなどを考慮の上、航海術などで昔から、そして世界的にもなじみのあることから選定したものです。
名簿の用い方
二〇〇〇年の台風第一号には、第一群の最初の呼名ダムレイが用いられます。以下順に用いられ、第一群の終わりまでいくと第二群の初めに移ります。こうして第五群の終わりまでいくと、再び第一群に戻ります。また、新しい年の第一号には前年の続きの呼名が用いられます。例えば、二〇〇〇年の最後の台風に用いられた呼名の次の呼名が用いられることになります。
なお、台風委員会加盟の各メンバー国・地域は自国内で使用する台風名に関しては、独自の名称を用いてもよいことになっています。日本においては、セーフティネット放送による海上警報や台風速報などの国際向けの情報等に、台風の名称として、その年の初めからの番号(通番)と新しい呼名(アジア名)を用いることになりますが(これまでは通番と英名を用いていました)、国内向けの情報等ではこれまでどおり、通番のみとすることにしています。
このほか、日付変更線を越えて移動する台風について、最初につけられた呼名をそのまま用いることが米国との間で合意されています。北太平洋の日付変更線より東側の領域は米国の責任領域で、この領域で発生した台風(熱帯低気圧)には米国が命名を行ないます。それが日付変更線を越えて、東経域(北西太平洋)に入ってきても呼名はかわりません。逆に日付変更線を越えて西経域(北東太平洋)に台風が入った場合も、米国は気象庁が命名した呼名をそのまま使います。
〔参考1〕
北西太平洋域における台風災害の軽減・防止に資するため、気象庁は、この領域において台風の監視や予報を担当するRSMCとして、一九八八年にWMOより指名されました。一九八九年からこの領域の台風に関する情報提供を行うとともに、関係諸国に対し技術支援を行っています。
〔参考2〕
ESCAP/WMO台風委員会
一九六八年に設立された政府間組織です。台風による災害の軽減を目的としています。カンボジア、中国、北朝鮮、香港、日本、ラオス、マカオ、マレーシア、韓国、フィリピン、シンガポール、タイ、米国、ベトナムの一二カ国二地域で構成されています。
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