当初は、“勝手にやれ”的な対応だった行政や社会福祉協議会とのかかわりも生まれてきましたし、最近では在宅介護支援センター等を通じての依頼や問い合わせも増えてきました。やはり、継続は力ですね。ただ、住民レベルでは、まだ、自分たち自身の問題という意識は薄い。だから、なかなか協力会員が増えないのが悩みではありますが…」
今後、公的介護保険がスタートすれば、公的ヘルパーなどのニーズも高まるため、ボランティアの協力会員を集めるのはますますむずかしくなることも予想されるが、「介護を仕事としてとらえている人たちとは根っこが違う」と、丹さんはきっぱり言う。
「私たちは営利目的ではなく、真心と誠意のこもった助け合い活動をしたいという人たちの集まり。そのスタンスだけは譲れないし、身体介護を目的とした介護保険がはじまるからこそ、心のケアを大切にした活動が大切になると思うんです。