コラム
経済発展により我々が豊かになる反面で、環境の破壊が進んでおり、GDP(国内総生産)の成長が把握していない環境価値の喪失と改善の状況を測定することが大切である。
国際機関、各国でそのための指標が検討されているが、その一つとして、スイスに本部を置くWWF(世界自然保護基金)が出版した「生きている地球レポート1998」から一例をとりあげてみる。ここでは、6つの主要な消費項目(穀物、海洋魚、木材の消費、淡水の利用、化石燃料の消費に近似するものとしての二酸化炭素排出量、土地の使用に近似するものとしてのセメント消費量)について、各国の総消費量(=資源生産量+輸入量-輸出量)を人口で割って、一人当たり消費量を求め、世界人口ー人当たりの消費量を比較することにより、各国の消費に係る環境負荷の大きさを考察している(下図)。(環境庁「環境白書(平成11年版)」より要約)