(2)式は、構造が相違するから、その条件は、
a0'≠0 かつa0+a0'≠0
である。
また(2)式は、
i≠0 の時、構造相違型ラグ反応モデル
i=0 の時、構造相違型即応モデル
となる。
2) 行動相違型市場モデルの特定化
これに対して、行動相違型市場モデルは、
(3) ln(FR)=a0DR+(a1+a1'DR)ln(SC-i)+(a2+a2'DR)ln(OC-i)+(a3+a3'DR)ln(SS)+(a4+a4'DR)ln(DS)+(a5+a5')DR9×ln(HI-i)+(a6+a6'DR)ln(VI)
となる。このとき、符号条件は、まず(2)式と同様に、
a1、a2、a4＞0;
a3＜0;
a5＞0 あるいは a5=0;
a6≦0 あるいは a6≧0;
であり、かつ
a1+a1´,a2+a2´,a4+a4´,a5+a5´＞0;
a3+a3´＜0;
a5+a5´＞0 あるいは a5+a5´=0;
a6+a6´≦0 あるいは a6+a6´≧0
である。
また(3)式は、行動が相違するから、その条件は、
a1' or a2' or a3' or a4' or a5' or a6'≠0
である。
また(3)式は、
i≠0 の時、行動相違型ラグ反応モデル
i=0 の時、行動相違型即応モデル
となる。
以下において、航路別にいずれのモデルが現実に適合しているのかを実証する。
