4. 全国実行委員会＜実行委員会リスト＞
委員長 近藤 正隆 (社団法人 日本青少年育成協会 専務理事)
委員 亀山 進一 (社団法人 日本青少年育成協会 担当 常任理事･東海支部長)
委員 土屋 惠彦 (社団法人 日本青少年育成協会 常任理事･横浜)
委員 山田 義博 (社団法人 日本青少年育成協会 理事 奈良支部長)
委員 池上 公介 (社団法人 日本青少年育成協会 北海道支部長)
委員 植田 敬三 (社団法人 日本青少年育成協会 会員･神戸)
委員 小野寺 和行 (社団法人 日本青少年育成協会 会員･東北)
委員 佐保 守敏 (社団法人 日本青少年育成協会 会員･東京)
委員 青木 博 (社団法人 日本青少年育成協会 会員･九州支部長)
委員 中別府 昇 (社団法人 日本青少年育成協会 会員･九州)
委員 斉藤 清孝 (社団法人 日本青少年育成協会 会員･九州)
委員 上江田 しず絵 (社団法人 日本青少年育成協会 会員･沖縄支部長)
委員 加藤 陽司 (社団法人 日本青少年育成協会 会員･岐阜)
委員 二宮 一彦 (社団法人 日本青少年育成協会 会員･大阪)
委員 金城 桂子 (社団法人 日本青少年育成協会 会員･沖縄)
委員 井上 徹 (社団法人 日本青少年育成協会 会員･金沢)
委員 中篠 哲夫 (社団法人 日本青少年育成協会 会員･高松)
5. 今後の地域活動への指針
1] 実行委員会の設置と呼びかけ
プロジェクトをスタートさせるには、まず中心になる人が数人必要となる。そこで地域で意志の通じる人に実行委員会の設置を呼びかける。
2] 実行委員会の進め方
実行委員会では、目的と内容を概略決め、それぞれの役割分担を行う。
3] 体験学習プログラムの作り方 ジャンル別メニュー
次に、その地域に合った体験学習のプログラムを、ジャンル別に抽出してみる。例えば、自然環境ならリバーウォッチング、生活環境なら車イスウォッチング、社会環境なら史跡ウォッチング、国際理解なら、地域在住の外国人、等である。
4] 後援依頼先の決定と依頼方法
メニューが出たところで、このプロジェクトを推進していく上で、どこの後援が必要かを検討し、依頼する。従来では、中央官庁として総務庁、文部省、小･中･高の校長会であり、内容によっては環境庁、厚生省、外務省、社会福祉協議会となる。これに伴いその地域の自治体、教育委員会、PTA団体、マスコミ、青少年団体、ボランティア団体、地域団体の後援も必要となろう。
