ホームページが普及する中で、初期に多かった簡単な紹介記事に対して不満が強くなっている。ホームページが有効かどうかは、これらの機能レベルと提供される情報やサービス内容によっても評価する必要があることが指摘され、その基準として、ウェブサイトヘのアクセスし易さ、読み込み所要時間、記述内容(コンテンツ)、記述内容の更新頻度等があげられており、次第にニーズと内容のマッチングが求められている。
(2) 海事関係機関のホームページ
船舶において外部の情報を得ようとする場合、海事関係機関･団体が開設しているホームページにアクセスすると必要情報を手軽に入手できる場合もある。例えば、船舶が日本近海を航行している時、海上保安庁水路部にアクセスすれば水路通報あるいは日本航行警報等最新の情報を即座に入手することができる。そのためには、アクセスする機関･団体等のURL(Uniform Resource Locator)を事前に知っておく必要がある。しかし、最低必要な箇所のURLさえ知っておれば、主だった機関･団体はインターネット網を通じてリンクが組まれているため、アクセスできた箇所のリンク集を呼び出して検索を行えば、目的とした箇所に到達することができる場合が多い。例えば、日本財団あるいは(財)日本海事広報協会等にアクセスすると、海事関係機関･団体等に広くリンクが組まれており接続が容易であるし、また、電子メールアドレス等も知ることができる。
海事関連機関では、関連する組織範囲の広さと役割の国際性から世界的規模での整備が早くから行われてきた。その代表がIMOである。機関で蓄積した情報の提供、検討事項の動向、関係機関の情報紹介など、組織の取り組みに関係する情報に接近しやすくしている。米国では、パソコン通信の時代からの蓄積もあり、情報通信は進んでいる。その典型がNSnetである。これは、ミシガン大学の研究室で造船を中心に情報収集と提供から始まり、現在では各種の情報をリンクして、開発、営業、安全、労務など多様な海事関係情報を提供している。また情報を提供して教育するシステムや、発案募集によって新たな情報創出を意図している。この進んだシステムは、将来のインターネットの実務的利用の有力な方向性を示唆している。政府機関でも、米国コーストガード(USCG)にみるように、過去の情報を含め、関係する情報を検索しやすく分類して提供している。しかしここで紹介されるのは要約までで、内容は報告書などに直接触れる必要がある。
下記に、主だった機関･団体等のURL及び提供情報目次を記載する。
