作時間と費用によって部分的に相殺されるかもしれない。契約調印から引渡までの24〜28カ月の建造期間は、仮に掘削コントラクダが船上に据え付けられるであろう設備について良い考えを持っているならば、達成されるかもしれない。建造者、設計者及び掘削コントラクダの密接な協力は、この種のセミサブを成功裡に完成させるために求められるであろう。これまでの経験は、この事業が僅かな量の注意と精励によって達成可能であることを示してきた。これらの種類の設計は、より効率的で経済的な超深海のための解決方策を提供するであろうが、その結果、現地点における設計の知見や最高限度による開発であるため、将来においてメンテナンスと機能向上のための費用を増加させることとなる可能性がある。
4. 結論
種々の超深海域が長期的な油井開発や経済的な生産プログラムに伴って開設されるようになるにつれて、多数の船舶の追加が必要となるであろう。これらの船舶は先ず、操業予定海域向けに、掘削効率を達成し、安全性を最高にし、最大限に費用対効果を高めるように特別にセットした技術要件に適合して設計されるであろう。種々の船体形状のタイプは結局、建造されるであろう船体形状のタイプの各々についての幾つかの設計とともに予想される。建造されるべき船舶の総数は、単一船舶建造のために相対的に高価であるような予想できない投機的な建造は殆どなくて、長期的に堅調なマーケットの需要に依存するであろう。
超深海係留及び係留設置技術の進歩は、各グループで建造される将来の船舶のタイプに影響を与えることが期待される。新しい超深海係留システムの設置及び回収プログラムが費用対効果が高いことが証明されるように、係留システムは、DP位置保持能力を喪失し緊急切り離し状態に関連する多額の費用とリスクのために、全てのより浅い海域においても支配的であることができる。係留システムが立証済みの増大した運用性により中程度水深及び深海のマーケットにおいて利用されてきたのと同様に、超深海係留も容認されるため、これからの超深海掘削船の形式がセミサブ型の方向に向くことが予想される。
