凡例中の「その他」には木船、プッシャーバージ・台船が含まれる。

　

図3.3-2　内航海運による燃料消費量(内航船舶輸送統計年報)

　

通商産業大臣官房調査統計部編エネルギー生産・需給統計年報(石油・石炭・コークス)、日本船主協会資料及び運輸省運輸政策局編内航船舶輸送統計年報より作成。

エネルギー生産・需給統計年報には、フェリーなどの旅客業及び港湾施設への供給を含む。内航船舶輸送統計年報は、内航貨物輸送に従事する業者の燃料消費量のみを対象とする。

エネルギー生産・需給統計年報の調査対象となる販売業者は1990年、1992年、1996年に指定替えが行なわれている。

　

図3.3-3　両統計による内航海運の燃料消費量の年変化の比較

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