日本海洋データセンターの現況と情報提供
長井俊夫
日本海洋データセンター
1.日本海洋データセンターにおける海洋データ管理
日本海洋データセンター(JODC)が1965年に海上保安庁水路部の中に設立されて30年を越えている。この間、JODCはユネスコ・政府間海洋学委員会の推進している国際海洋データ交換システムの日本の窓口機関として国内、国外の海洋調査機関や海洋データセンターと海洋データを交換することによって、これらデータを収集・管理・提供してきた。
JODCでは、従来から、収集された海洋データを極力デジタル形式のデータとして管理してきたが、1996年からは、インターネットを介してユーザーが海洋データをダウンロードできるオンラインシステム(J-DOSS)を運用している。
2.海の相談室
海の相談室はJODCの窓口業務を専門に行う部門であり、本庁水路部(東京)のほか、各管区海上保安本部の水路部にも設置されている。一般の方々からの海に関する様々な問い合わせ(海水温、海流、潮汐などの現状や海図の購入方法等)に対して、相談室で保有している情報を調べて回答している。電話等による問い合わせは無料であるが、資料等の複写サービスや潮汐の推算等の特別な計算サービスについては(財)日本水路協会の海洋情報研究センターの海洋情報室を利用して実費でサービスを受けることができる。
第九管区海上保安本部の海の相談室は、1987年に、管区本部の海の相談室の中でも"最初の"海の相談室として設置され、本年(1997年)で10周年を迎えた。この間九管区海の相談室は、様々な問い合わせに対して回答するほか、毎月、日本海を中部海域を中心にした海に関する様々な話題を分かり易く解説した「九管区海洋情報ニュース」を発行するなど、海に関する知識の普及・啓蒙にも力を入れている。
3.海洋情報研究センターとの連携
本年5月に(財)日本水路協会に海洋情報研究センター(MIRC)が、(財)日本財団の補助のもとに設立された。MIRCはJODCの保有している海洋データのより高度な品質管理を行うなどしてデータを加工し、様々なニーズに応じた成果を作成することが主な業務である。今後、JODCはMIRCに全面的に協力し、我が国の海洋データ・情報の整備に貢献して行きたいと考えている。
