3か月ほどの活動期間のスキーと較べて、7か月と活動期間が長いにも関わらず、海のスポーツ・レクリエーションが普及しないのは、「海のゲレンデ・スクール・レンタル施設」の整備がこれまで不十分であったからであり、今後の課題である。
(4) アウトドアライフの可能性
(財)余暇開発センターが平成元年に行った調査であるが、週の休みがもう1日増える場合にやってみたい活動のトップは「アウトドアライフ」で、「ぜひやってみたい」は28.4%、「関心はあるができるかどうかわからない」は39.8%である。次は「オートキャンプ」で、それぞれ23.9%、34.6%であり、参加希望層も、その予備軍も多数にのぼることが伺われる(資料2-2)。
岩手県での調査(平成8年)では、「今後、アウトドア旅行をやりたい」は59.2%(29歳以下では、69.7%)であり、アウトドア活動は、ライフスタイルとして定着してきているといえる(資料2-3)。
また、オートキャンプ協会の調べでは、オートキャンプ人口は平成元年の1,200万人から、平成6年には1,580万人に増加してきている(資料2-4)。
近年、ファッションとしてRVブームが過熱化したという現象を差し引くとしても、オートキャンプは定着してきているといえる。
一方、子ども(小学校4〜6年生、中学校1・2年生)を対象にした調査(平成7年)では、10年前と比較して、「日の出や日の入りをみたこと」「魚つりをしたこと(つり堀は除く)」「木の実、薬草、きのこなどを獲って食べたこと」が1回もない子どもは、それぞれ19.7%から43.0%(+23.3%)、20.7%から36.3%(+15.6%)、32.0%から48.6%(+16.6%)へと増加してきており、子ども達の世界では自然離れが大きく進んできている。
学校で実施している「野外でテントで寝たこと」がほぼ60%を維持していることをみると、家族で体験する機会が減っていると考えられ、団塊世代の親と較べて、それ以後の親たちは、自分自身がすでに自然体験に乏しいため、子ども達に様々な自然体験をさせることができていないことが伺われる(資料2-5)。
