総合家電メーカーでは国際製品の他、国内生産製品を取り扱うため、一旦内陸の自社物流拠点施設に搬入後、一括し顧客までの輸送を行っている。国内でのデリバリー面を重視した物流を実施している。
また、音響メーカーでは生産品がほとんど海外であることから、需要地に最も近い港湾(地方港を含む)を利用している。コスト削減を最大の目的としており、さらにこのメーカーではコンテナのまま顧客物流センターまで配送している。
4]雑貨
百貨店が取扱う雑貨は、航空輸送と海上輸送の2通りがある。高付加価値、小物に関しては航空輸送による輸送が用いられている。
関西需要を重視する場合には、関西圏内の港湾、空港のそれぞれ1つが利用される。百貨店自体はそれほど貨物量が多くないことから、スケールメリットの点から利用港湾・空港を1カ所に絞り集約的な取扱を実施している。
同様に関東需要を重視する百貨店の場合には、成田空港、横浜港などが利用されている。この場合、関西地域に店舗を持つ場合には、東京から雑貨が国内輸送されてくることになる。
5]青果
青果の場合も、鮮魚と同様に市場業者が物流経路の決定権を有している。青果についても市場の価格変動に対する販売ノウハウが必要で、機敏な出荷を行う必要がある。このため、機敏な出荷を指示できる市場業者が、物流経路等、物流を統括するものと考えられる。
その一方で、青果の通関、検疫には特別な施設やノウハウが必要となるため、施設が整っている事業者や、従来からの取引による信頼性の高い特定の海貨事業者に集中する傾向にある。
6]通販
通販の場合、基本的には海上輸送による消費財の調達を行っている。通販の商品は廉価商品が多いことから、物流コストの削減が重要な目的となる。しかしながら、通販では顧客に対する配送期限の厳守を最重要視するため、期限に間に合わせるために時には航空輸送を利用する場合もある。
