日本財団 図書館


5.3 コンピューターをベースにしたシステム

コンピューターをベースにしたシステムは最低限この規格の本質内容を満足しなければならない。

しかしながら、コンピューターをベースにしたシステムはこの規格に示す計画書に差し替えなくても良い。

 

5.4 最新の要件

計画書及び冊子は、最新のものでなければならない。変更は計画書に記録し、冊子の場合、訂正用の別の頁を収録しなければならない。

 

5.5 消防設備及び体系的消防計画書の有効性

全ての船舶には、消防設備及び体系的消防計画書の副本又はそれらを含んだ冊子を、陸上消防隊員を支援するため外部甲板に目に付きやすい表示をした防水性収容筒に恒久的に収納すること。

5.5.1 オイルタンカー、ケミカルタンカー及びガス運搬船には、消防計画書を賃物艙に面した又は舷側から3m以内の船楼外部境界線に配置してはならない。

5.5.2 収容筒は容易に開放でき、できるなら、非常事態発生源から離れた照明されている場所に設置されること。 更に、火災制御図は海洋環境に対し通切に保護されたものでなければならない。

注) 船上の収容筒の表示は、IMO MSC/Circular 451(1986年9月25日)「陸上消防隊への支援のための火災制御図設置場所に関する指針」を参照すること。

 

5.6 図解シンボル

この規格を参照して計画書を作製する場合、附属書Aに示される図解シンボルを使用すること。 計画普及び冊子に使用する図解シンボルは分かりやすい適当な大きさでなければならず、6mm x 6mmより小さくてはならない。 一般的に、シンボルは枠で囲まないものとする。

 

6 図書目録

 

この規則に特別に参照を乗せなくても、下記書類はその要件の多くの基準を構成する。多くは消防及び安全計画書を制定し利用する場合において、この規格と関連し、実際にしばしば利用される。

1996年改正を含んだ、現在までの改正を含めた、1974年海上人命安全条約

IMO MSC/Circular 451(1986年10月25日付け)、「陸上消防隊への支援のための火災制御図設置場所に関する指針」

IMO決義A.654(16)(1989年11月19日採択)、「火災制御図のための図解シンボル」

IMO MSC/Circular 699(1996年7月17日付け)、「旅客の安全指導のための改正指針」

IMO決議A.756(18)(1993年11月4日採択)、「SOLAS第II-2章 第20規則41・2により要求される火災制御図及び冊子に記載されるべき情報に関する指針」

IMO決議A.757(18)(1993年11月4日採択)、「旅客船の脱出経路を構成する階段の幅の算出基準」

IMO決議A.760(13)(1993年11月4日採択)、「救命具及び設備のためのシンボル」

ISO 3864:1984、「安全色及び安全標識」

ISO 4196:1984、「図解シンボル-矢印使用」

ISO 6309:1987、「消防-安全標識」

ISO 14726:1998、「配管設備の内部流体のための識別色」

 

 

 

前ページ   目次へ   次ページ

 






日本財団図書館は、日本財団が運営しています。

  • 日本財団 THE NIPPON FOUNDATION