なお、2]荷役：配送の効率化・高度化に関連する項目で、「荷役作業の効率化」と「誤配送の減少」については、前述のとおりネットワーク化の成果がはっきり現れているが、「稼働率や積載率の向上」については単体で利用する場合とほとんど差がない。これは、前者は顧客からのオンライン情報が有効であるのに対して、後者は社内での積み合わせや配車の最適化が効果を発揮しているためと考えられる。

　

図3-3-8　情報化への取り組みの成果(単体利用/ネットワーク化)

　

4.　情報化への取り組み意向

　

(1)　今後5年間の情報化の進展

　

今後5年間の情報化の見込みについては、9割弱のほとんどの事業者が情報化は進展すると考えている。そのうち、自社への影響は小さいとしているのが全体の約3割である。自社への影響があるとした中では、大部分はプラス、またはプラス・マイナス両方の影響を想定しており、マイナスの影響があると回答したのはごくわずかである。

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