注.電源として非常用、日常用の2種類の電池を装備すること。

非常用の電池は専用の1次電池とし、未使用であることを確認するための再貼付のできないシールを貼付すること。

なお、保存期間は2年以上とする。(平成8年11月23日以降に設置された設備に適用)

　

図3･7　双方向無線電話装置、レーダー･トランスポンダー、EPIRB電路系統図

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