もちろん、一定の資格のある無線従事者が乗船する場合においては、海上保守が選択される可能性もあるが、長期的に考えると、保守要員の確保等の問題もあり、後になって設備の二重化を選択される可能性もある。
したがって、これより以降は保守方法としての設備の二重化と陸上保守の2つを適用したケースで構成を考える。
(i) 設備の二重化
設備の二重化については、表3･5に示すように、VHF無線設備(無線電話、DSC)及びMF/HF無線設備(直接印刷電信、無線電話、DSC、DSC聴守装置)又はインマルサット直接印刷電信が、二重化の対象である。したがって、VHFについて無線電話及びDSCの二重装備を行うが、もう一方の設備の二重化については、MF/HF無線設備又はインマルサット直接印刷電信のいずれかの選択となる。ここでは蓄電池給電の容易なインマルサットC(すなわちインマルサット直接印刷電信)の装備を選択する。
この場合、インマルサットCとしてEGCの機能を包含した装置を選択すれば上記1(1)(i)の2]高機能グループ呼出受信機を満足する。MH/HF無線設備による二重化も考え得る一つである。また、インマルサットA又はBを二重化設備として設置も可能であるが、この場合は、先に述べたように本体及びジャイロコンパスへの蓄電池による給電を考慮しなければならない。
二重化設備については、同時給電は不要であるが、蓄電池による給電は本体と同様である。
(ii) 陸上保守
陸上保守の条件によって機器構成が変化することはないが、予備品の内容が船上保守と陸上保守とでは変化するので、設備を発注する際、これを明記する必要がある。
(3) 任意装備機器
義務装備の機器に関しては、上記の(1)及び(2)項で決まるが、船主又は運用者の希望により追加装備される機器をその都度確認する必要がある。
現在、外航船においては一般に通信の利便性によりインマルサットAが装備され、さらにファックスなどもオプション装備されることが多い。前述のとおり、これを任意装備機器として取扱えば、蓄電池給電は不要である。
